【国際司法裁判所の成立】
28、現代日本における徴兵制度の意義
連合国（国連）憲章は、 すべての連合国加盟国に対して、連合国安全保障理事会の要請に基づき、国際の平和および安全の維持に必要な、陸海空の軍隊（armed forces）、援助および便益を安全保障理事会に利用させることを約束させ（四十三条）、かつ四十三条を履行する為に必要不可欠な、直ちに利用できる国内空軍割当部隊（immediately available national air-force contingents 即応空軍派遣団が適訳であろう）の保持を義務づけている（四十五条）。この二つの条項は、連合国が本質的に国際軍事機構である証拠条項である。
日本は一九五六年に連合国へ加盟したのだから、連合国の一員として戦う為に、連合国憲章および占領憲法九十八条上の義務として、戦争権の回復と国防軍の再建を実現しなければならず、日本の航空自衛隊は名実ともに日本国空軍でなければならない。
そして連合国加盟国は、自国もしくは自国の友好国、同盟国に対する武力攻撃が発生する場合、この空軍力を実戦投入して個別的自衛権もしくは集団的自衛権（他国への攻撃を自国への脅威とみなし反撃する権利）を発動できるのである。つまり連合国憲章は、加盟国に対する武力攻撃が発生してから安全保障理事会が国際の平和および安全の維持に必要な措置を執るまでの間、加盟国の自衛権の行使を容認し（五十一条）、且つ自衛の為に必要な軍事力の保有を加盟国に義務づけていると言える。なぜなら連合国は、拒否権を持つ安保理常任理事国すなわち米英露仏中及びこれらの戦勝五大国に庇護される国家の「乱暴狼藉」や所謂「侵略行為」に対しては全然無力だからである。
連合国憲章五十一条は、個別的集団的自衛権を、何人にも剥奪されず、連合国憲章のいかなる規定にも害されない「主権国家固有の権利」であると強調する。この条項の制定を主導した国家群は、ラテン・アメリカ諸国とアラブ諸国である。彼らは、ヤルタ会談において米英ソの巨頭会談によって作られた憲章二十七条に含まれる拒否権の制度を見て、大国に対抗して中小国の生存を維持する為には、拒否権によって否決される連合国安全保障理事会の軍事的非軍事的制裁措置には期待できず、中小国自身の軍事力の保有と個別的自衛権の発動だけでは到底足りず、有事における集団的自衛権の行使を義務化する国際条約に基づく共同防衛(1)が必要不可欠であることを察知したのである。
そこで彼らは、一九四五年四月二十五日からサンフランシスコで連合国憲章を審議する為に召集された連合国会議において、憲章に五十一条を挿入することによって、中小国群の共同防衛の発動を連合国安全保障理事会の統制下に置いてこれを牽制妨害し、中小国に対する生殺与奪権の掌握を狙う戦勝五大国の覇権条項であった憲章五十三条前段但書「但し、いかなる強制行動も、安全保障理事会の許可がなければ、地域的取極に基づいて又は地域的機関によってとられてはならない」を殺し、これを無効化したのである(2)。
連合国憲章五十一条とは、連合国内の中小国群が自らの生存を賭けて戦勝五大国に対して実行した果敢な抵抗の成果であり、連合国憲章には致命的な大欠陥が存在することを世界各国の人々に訴えているのだ。
ロシアと中国が日本国に対して核兵器を使用し、数百万単位の日本国民を大虐殺しても、連合国安全保障理事会は、ロシアと中国の拒否権に阻まれて拱手傍観するだけなのに、毎年、連合国に膨大な日本国民の血税を貢ぐ日本の政府と議会とは「組織化された国賊」であり（二〇〇一年の連合国予算分担比率は、アメリカ22％、日本19.629％、ドイツ9.825％、フランス6.503％、イギリス5.568％、イタリア5.094％、ロシア1.2％、中国1.541％）、日本国占領憲法の前文と九条は、連合国憲章四十三、四十五、五十一条よりも断然反日的で、日本国民にとって残酷である。前者を崇拝し後者を無視する朝日新聞や公明党ら反日的日本人が、「国連中心平和主義」なる呪文を唱えて、拒否権による連合国の無力化と憲章五十一条の制定過程とを隠蔽する狙いは、日本国民の意識に、「国連は世界平和を維持してくれる公正な超国家的機関であり日本有事の際は日本を必ず救援してくれる」との幻想を扶植し(3)、「富国強兵」という国家が生き残る為に必要な自助努力の精神を日本民族から完全に消滅させることであろう。
翻って日本の法体系を見るに、我が国の国内法は、警察（行政）の救済力が及ばない急迫不正の侵害に対する国民の正当防衛権を容認するが、これを実践するに足る武力の保有を国民に義務づけてはいない。このことは、不法外国人による凶悪犯罪が蔓延する現代日本の治安状況においては政府と議会の怠慢であり、国民の生命自由幸福追求に対する権利について立法その他の国政の上で最大の尊重を必要とすると定める占領憲法十三条に違反しているのではないだろうか。
日本において、一般的に国民が任意かつ合法的に獲得できる武力は、残虐な殺戮を好む食人民族の支那人や兵役義務を終えた韓国人らが犯す強盗行為には到底太刀打ちできない。だから虚偽に満ちた反日教育に洗脳され、強烈かつ凶悪な憎日感情を扶植された彼ら反日外国人の武装匪賊団に夜襲された日本国民は、彼らに対して、正当防衛権を行使して返り討ちの憂き目に遭うか、抵抗せずに家族の財産をすべて差し出して命乞いをするかという最悪の二者択一を迫られる。その結果は悲惨である。翌日、警察官が犯行現場に駆けつけて来た時には、命乞いも空しく惨殺された家族全員の哀れな死体が転がっており、反日匪賊はすでに日本国外への脱出を図っている…。これが最近の福岡一家四人殺害事件によって明らかにされた、二十一世紀の日本が直面する悲惨な現実であろう。
日本政府が警察力の強化に力を入れるだけで、日本国民の個人戦闘力の著しい相対的低下に注意を払わないのであれば、今後日本の各地において、一九二八年五月三日の済南事件や一九三七年七月二十九日の通州事件のごとき、日本人が凌辱虐殺される事件が頻発し、国民は自衛の為に止むを得ず非合法な銃刀の保有に走り、そこに銃刀の秘密売買を行う闇商人や暗黒街のマフィアが群集し、かくして犯罪件数は雪だるま式に増加し、日本の国内法秩序は雪崩れてしまう危険がある。
だから日本を文明国家として再建する志を抱く日本の政治家は、勇気を振起して刑法三十六条を補完する福祉政策としての徴兵制度の復活を真剣に検討すべきではないか。
一七八九年七月十四日、究極的に新宗教国家の建設を目指して開始されたフランス暴力革命は、キリスト教に代替する「理性教」なる淫祀邪教（正体はルソー教）を生み、理性教の神々の一つである「平等」は、祖国の防衛に貧富貴賎の区別なしとの国民皆兵の新思想を生み落とした。
一七九三年八月二十三日、ロベスピエールらジャコバン派の革命政権は、軍隊の新編成に関する十八ヶ条より成る人民総徴用令を布告し、これに反対するヴァンデー地方の敬虔な無辜のカトリック教徒約四十五万人を残忍極まりない殺戮方法をもって大虐殺し、翌年にはフランス軍の常備兵力を約八十万人に膨張させ、約百二十万人を動員した。
このヴァンデー大虐殺事件はジャコバン派およびルソー教の正体を白日の下に暴き出し、人権、自由という革命のスローガンが虚偽であり、平等主義こそが、人権と自由、そして平等そのものを蹂躙することを証明したのである(4)。
「本日以降敵の悉く仏共和国の領土より撃退させらるる日まで、凡そ仏国民は総て兵役に勤務すべき永久的用意あるを要す。壮年者は戦場に進むべし。既婚者は兵器を作り及び糧食を運搬すべし。婦女子は天幕及び被服を作り且つ病院に待機すべし。小児は包帯を作るべし。老人は街頭に出でて闘士鼓舞と敵人呪詛の演説を為すべし。」（人民総徴用令第一条）
革命軍の一士官であったナポレオンが、彼の座右の書「孫子」の戦争教義を実践し、諸会戦で要点に兵力を集中して戦線を突破し、退却する敵軍を追撃殲滅するという戦力集中、各個撃破という殲滅戦略を駆使しヨーロッパを制覇し得た要因は、徴兵制度の導入が兵士の単価を、傭兵制度を採用していた封建時代に比べてほとんどタダ同然に低下させ、兵士の補充が極めて容易になり、兵士の使い捨てが可能になったことであった(5)。ナポレオンが兵士の低価格化を利用し、従来のヨーロッパにはなかった新しい戦略と戦術を駆使して戦勝の栄冠を掴んだことは、報復の原則を強烈に作動させ、プロイセンを始めヨーロッパ各国もフランスに対抗する為に徴兵制度を導入し、ナポレオンの台頭以降、ヨーロッパ各国軍の兵力数は肥大化の一途をたどり、ヨーロッパ全体の平時兵力数は、一八七五年には二百六十万（戦時動員数七百九十万）、一九〇五年には四百万（戦時動員数千九百万）にまで膨張したのであった。
十九世紀末と二十世紀初頭において軍備の縮小を目的とするハーグ平和会議が二度に亘り開催された遠因はフランス暴力革命にあり、放浪の盗人にして貴婦人のツバメであったジャン・ジャック・ルソーの文明社会に対する怨念は、十八世紀末のフランスにて地獄の門を開き、人間の嫉妬心と憎悪心とに憑依しこれらを増幅する悪魔をこの世に解き放ち、十九世紀と二十世紀の人類を、革命と戦争そして狂気と殺戮の渦に巻き込んだのである。
かくのごとく近現代の徴兵制度は、戦争の性質を「国王が高価な傭兵を用いて行う小規模戦争」から「国家が国民を総動員して行う大規模戦争」に変貌させたフランス暴力革命の負の遺産なのである。しかし森羅万象には影があれば光がある。一九九五年の日本の地下鉄サリン事件と二〇〇一年のアメリカの九・一一事件は、人種や職業を問わず、世界各国の国民がみな「平等」に無差別テロリストの標的であることを教示し、ソ連崩壊後の世界は無差別テロと対決する時代に突入し、国民の日常生活は、瞬時に阿鼻叫喚の戦場に変化するのだから、為政者は、国民の戦場生存能力を高める為に、「禍を転じて福と為す」の観点から、テロ対策として徴兵制度に基づく国民皆兵の効能に注目して然るべきである。
第二次世界大戦後、各国の軍事関係者は、ヨーロッパや太平洋方面での戦訓から銃剣術や徒手格闘術を重要視し、これらを空挺戦や特殊部隊のゲリラ戦などに活用しており、現在では、ほとんどの軍隊がこの種の「白兵戦カリキュラム」を正規に採用している。
日本国民が兵役期間中にこのカリキュラムを修了し、戦場で火力を有効に発揮できない場合に、銃を使う銃剣術、銃剣、ナイフ、手斧、トレンチシャベル、棍棒、椅子など、あらゆる物を武器とし、止むを得ない時は徒手空拳をもって敵を倒す戦闘術を習得すれば、国民が兵役の終了後に日本の国内外において、無差別テロや、不逞な支那人朝鮮人らの反日匪賊による襲撃、鬼畜系反日的日本人による急迫不正の侵害に遭遇する場合、自分の家族や子供、児童生徒ぐらいは何とか生き残らせることができよう。
また徴兵制度が国民に実施する各種の訓練や教育には、体力の増強、愛国心と尚武の精神の再興、一国雄武の気風の保持、知能の啓発、技術の習得、道徳倫理礼儀および規律遵守、順法精神の向上、連帯の回復による無連帯（アノミー）症候群（無規律、無気力、無感動）の克服、戦史軍事に関する知識の向上によるシビリアン・コントロールの健全化、常備軍を支える豊富な予備役の確保など、現代日本を蝕む様々な病気を治癒する為の優れた効能があり、もしかすると徴兵制度の復活は、敗戦から六十年の齢を重ね老衰した我が日本の生命力を瑞々しく甦らせる若返りの秘薬なのかも知れない。
イギリスの哲学者フランシス・ベーコンは、「国家が若い時は武力、中年には学問が栄える。国家が衰亡する時は、科学技術と商業が栄える」と指摘しており、ベーコンの名言の対偶を取れば、「武力が栄えなければ、国家は若くない」となるからである…。
日本が持つ広大な領海および排他的経済水域の中に存在する膨大な海洋資源（石油、天然ガス、レアメタル等）の金銭的価値は、日本のＧＤＰ総額約五百兆円をはるかに超えると推定され、二十一世紀の日本の経済および財政を支えてくれるであろう日本民族の至宝である。日本固有の「宝の海」を共産中国や、南樺太、千島列島、北方四島等を不法占領しているロシア、竹島を不法占領している韓国から防衛もしくは奪還することは、我々日本国民の義務にして権利であり、国民は日本民族の生存と日本国の繁栄とを欲するならば、この権利を行使するに足る、国際社会における日本の武力―日本国防軍―の急速な拡大強化を日本の政府と議会に断固要求しなければならない。
(1)有事における集団的自衛権の行使を義務化することによって国家の安全と生存を保つための国際条約に基づく共同防衛組織には、「同盟」と「集団保障」がある。同盟は、複数の国が団結して第三国に対抗する勢力を作るものであり、同盟条約締結国以外の国に対抗する性質を持つ。これに対して集団保障は、複数の国が、彼らの中で或る一国が他国を攻撃した場合にはその他の国は後者を助けて前者と戦うことを約束するもので、集団保障条約締結国間を相互に牽制し平和を維持する作用を生む。第二次世界大戦後の連合国は同盟と集団保障とを兼務する国際軍事機構である。
十九世紀末の欧州諸国の同盟政策が世界を二大陣営に分裂させ、ついに第一次世界大戦を勃発させた為に、大戦後、同盟を排してこれに代替する安全保障の方法として集団保障が盛んに提唱されるようになったのである。田岡【国際法】五十三頁。
(2)田岡【国際法上の自衛権】一九五、一九六頁。色摩力夫【国際連合という神話】一二〇頁。
(3)日下公人氏が某大学で「中国が旧領回復を掲げ尖閣諸島や沖縄本島に武力侵攻する場合、日本はどうすべきか」というアンケート調査を行ったところ、「国連に提訴して、その指示に従う」という回答が一番多かったという…。日下公人【人間はなぜ戦争をするのか】一五七頁。
(4) 中川【正統の哲学異端の思想】第五章「フランス革命、人類の負の遺産」参照。
(5) 石原【最終戦争論戦争史大観】一六三、一六九、一八九、一九一頁。
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確かに、金帝国とかは、南宋と大喧嘩している時は武力だけが高かったけど、それは方向性がそう言うものなのであって、中期に文化が栄えたのは、言えば帝国の領土を安定させるためであり、後期に科学技術と商業が盛んだったのは、言ってみれば開発の成果がそこまで達した、その後にモンゴルがやってきた、それだけかなと。
現に共和制のギリシアでは、武力は初期から後期まで変化なし、その間文化、科学技術、商業は栄えまくり、そこにアレキサンダーがやって来たと。
そう言う国もありますしね。スパルタなんか、テーベに主力がやられるまで、ペルシアと戦ってた時代そのまんまの野蛮な国でしたし。
日本もそう。科学技術と文化と商業が発展しながら、武士は腐るほど明治まで存在していた。
でも、明治以降日本の軍事が弱くなったのはそう言う事が理由じゃない。
問題はそこではない。
軍隊の作戦行動を一月続けられない、そんな国がどう言う風に強さを主張するのか？
日米海軍は台湾海峡で本当に中国軍と戦うか？
否
私なら、インド洋とフィリピン付近を押さえてしまう。それで中国はすぐに干上がる。
中国の潜水艦が如何に策動しようと関係ない。すぐに狩り立てられて殲滅される。
シーパワーの戦いとは、補給路の寸断にその極意がある。
言わせて貰えば、中国軍など大陸間弾道弾を打たない限り日本を占領する可能性はゼロだ。
台湾を占領しても、台湾海峡以前のインド洋の入り口はどうなっている？マラッカ海峡はどうなっている？
そこまで遠洋に出向ける戦力が中国にあるか？
そして、中国の陸軍が強いと言う。
大笑いだ。中国のどこに大規模な渡海揚陸の能力がある？
そんなものは、ロシアから借りて来ようにも、全盛期のソ連海軍にさえなかった。
フランスにもない、イギリスも限定的にしか持っていない、日本にもほとんどない、アメリカも今では揚陸戦では数個師団の移動しかできない。
つまり、全世界全てを探しても、ノルマンディを再現する能力の海軍はないのだ。
戦車は重く、通常の輸送船では到底運べない、兵站用の物資も日本の海岸線でそんなものを運べる大きな港は山陰地方に幾つか、丹後地方に幾つか、東北地方にも幾つかしかない。
しかも、それらの港は、太平洋岸とは違い、日本の動脈から大きく外れている。
森林の破壊さえ気にしなければ、歩兵が山を越えてきても途中で幾らでも食い止められる。
要は日本の防空能力と日本海と言うどれだけ航空機が落ちても、船を沈めても誰からも文句の来ない場所がある限り、日本の防衛はそれ程心配は要らないのだ。
莫大な陸軍を彼等は移動させる手段を持たない。
つまりは遊兵と言う訳だ。
中国人がアジアの覇権を目指して立ち上がれば、アメリカはもっとも少ない手間で、もっとも大きな戦果を挙げる方法、そう、日本人を干殺しにした方法、資源の流入遮断で戦うだろう。
アメリカ好みの海軍主体のハイテク戦争、笑いがそれこそ止まらないであろう。
ローテクであれば中国は強かろう。だが、資源がただでさえ足りない、燃料もない、そんな国が莫大な金を掛けて、油を食いまくる戦闘機（ソ連の設計するジェット機は航続距離も概ね短く燃費が悪く整備に時間が掛かる）や、装甲のせいで燃費が史上最悪の工業製品である戦車、沢山の物資を運ぶ列車（ちょっとトマホークで苛めてあげるとすぐ断線して数ヶ月直せない）を動かし、トラックで走り回れば・・・その時点で中国のエネルギー事情は破滅の坂を転がる。
つまり、人民解放軍を動員するだけで中国は危機に瀕する。数日以内に片を付けなければ、その後の後遺症で民生部門が壊滅する可能性すらある。
本土が敵の攻撃を受ければ、その時点で復旧だけでも大変になる。
例えば三峡ダムを攻撃されたら、復旧にはどれだけの時間と資金が必要なのか？
中国の脆弱さは日本どころではないのだ。
2年前に民主党が「日本の石油備蓄を中国に使わせる」と言う愚劣な妄言を吐いたが、それは即ち中国の毎日の綱渡りを象徴しているのだ。
中国は普通には戦えない。大国の戦いができないのだ。
もう第二次世界大戦と同じ規模の戦争は起そうと思っても起きない。
ロシア以外の超大国及び大国は、全て燃料を自給できない、備蓄もできない。
ロシアもその様な無謀な攻撃はしない。
今の時代はそんな時代なのである。
平和な世が続いた結果、大規模な揚陸戦装備が無用の長物となってから既に半世紀、中国の全ての輸送船を集めても、物資と人員は運べて20万人、しかも重装備はなし、港湾の施設を使わなければ人員だけは運べるが、物資の輸送は絶望的だ。
そこまで自殺的な攻撃を掛けてくる位なら、普通は大陸間弾道弾で日本を焼き尽くす方を中国は選択するだろう。
最後に・・・。
ナポレオンの戦いを調べてみると、中国の孫子を調べて戦っていたとは到底思えない。
戦術が散兵による兵力の漸減と、歩兵による防御、騎兵による迂回攻撃・・・これはアレクサンダーまたはハンニバルの戦術を近代に応用したものとしか考えられない。
孫子の兵法書には、散兵も書かれていない、密集方陣での騎兵への対処も、騎兵による縦陣突撃も書かれていない。
そもそも、孫子の時代には、鐙が発明されていなかったので、騎兵はほとんどなく、戦車の時代だったのである・・・。
間違いなくナポレオンの戦術はヘレニズム以降の戦術だった。
用兵の功は一心に在り。ナポレオンの真髄はそこにあった、ただ、孫子が去った後の呉国と、ナポレオンの即位後の末路は同じであったが。
ナポレオンは孫子を座右の書としてひもといており、兵団の神速なる機動、主戦場への戦力の集中、内戦作戦による各個撃破から成るナポレオンの殲滅戦略は、孫子の軍形編、兵勢編、虚実編、軍争編の実践ですよ。
しかして殲滅戦略を可能にした国民皆兵、散兵戦術、敵地徴発給養という三大要素のうち、国民皆兵は革命スローガンの一つ「平等」の産物で、傭兵に取って代わった徴兵は未熟で、高度な練度を有する横隊戦術を実践できなかったので、止むを得ず散兵戦術が採用されたに過ぎないのだけど、これは大いに有効であった。
だからこの二つの要素はフランス革命の産物ですが、敵地徴発給養は、孫子作戦編「智将は敵に食む」そのものですよ。
その後、思うままに書き出してしまった訳です。
ちょっとまずかったですかね、そう言うのって。
ごめんなさい。