靖国神社の境内には、本殿に向かって左側のところに鎮霊社という社殿がある。ここには、西郷隆盛をはじめ本殿に祭祀されていない日本人の戦死者戦没者の霊魂と、世界各国の戦死者戦没者の霊魂が祭祀されている。
日本の政治家は、靖国神社を参拝する際、まず鎮霊社に参拝し、中韓両国をはじめ世界各国の戦死者戦没者にじゅうぶん礼を尽くしてから、本殿に昇ればよい。そしてそのことを記者会見で説明すべきである。
そうすれば日本のマスゴミといえども、靖国神社が世界中の戦死者戦没者の慰霊と鎮魂を行っている素晴らしい日本の神域であることを伝えざるを得ず、朝日新聞に代表される反日マスゴミに洗脳され、政治家の靖国参拝に反対している国民も賛成に転ずるだろうし、中韓両国政府といえども、まず最初に中韓両国の戦死者戦没者を慰霊する日本の政治家の靖国参拝を非難する訳にもいくまい。非難したら、その時こそ、日本は、本当に中韓両国と政治的に断交すべきであろう。
日本の左翼勢力や民主党代表の前原誠司が、鎮霊社への総理の参拝を肯定しつつも(親韓派親中派は肯定せざるを得ない)、A級戦犯が祭祀されている本殿への総理の参拝を非難すれば、連中は、日本人でありながら日本軍将兵の慰霊を許さず外国軍将兵の慰霊を肯定する最悪の売国的差別主義者になるから、国民の大ひんしゅくを買い自滅していくだろう。
結局のところ、靖国問題は、日本の政府外務省の宣伝不足、鎮霊社の存在を故意に報道しないマスゴミ対策の拙劣から生じているのだ。
日本政府は、靖国問題という思想的な国際内戦を一刻も早く解決して、内憂外患に対処しないと、本当に日本は滅亡してしまう。
【年末のためのおまけ】
あなたの身近で行われている全国のお買い得セール情報を知りたい方は、ぜひここをクリック
上の文をを読んで「ナルホド」と感じた方は、一日一押人気ブログランキングをクリックしてください
【戦後民主主義狂育の洗脳から日本人を覚醒させる書】
・2万円の投資で数十万円以上の資金を確実にゲットする方法
・占領憲法無効論とは帝国憲法及占領憲法有効論
・憲法無効論とは何か
・再録 なぜマルクス・レーニン主義は地獄の門を開くのか
・男女平等バカ
年間10兆円の血税をたれ流す、“男女共同参画”の怖い話「ジェンダーフリー」はモテない女のヒガミである! 過激性教育、DV&セクハラ冤罪、男女共同参画センターと同和利権、少子化対策のウソなど、家庭・学校・会社・自治体・中央官庁に蠢く恐ろしいジェンダーフリー運動をマスゴミに代わり告発する。
・民間防衛 新装版―あらゆる危険から身をまもる
▲これを読むと、われわれ日本人が毎日見聞している、朝日新聞ら日本の反日左翼勢力の反戦平和主義運動が、反日諜報謀略活動そのものであることが簡単にわかります
・世界がさばく東京裁判
▲外国人識者による東京裁判の批判の決定版。これを読むと、毎年マスゴミが虚偽報道を繰り返し視聴者を騙していることがわかり、戦慄する…。
・憲法義解
▲わずかでも憲法に興味を持つ日本国民は、すべからく帝国憲法義解を熟読すべし。さすれば、日本国体(国柄)の深遠と、歴史の中から国体を把握しこれを成文化する正統憲法学の真髄に触れることができ、さらに法と自由の相互関係について理解を深めることができよう。国体の把握が占領憲法改正議論に参加する最低条件と知るべし。
・古代天皇はなぜ殺されたのか
▲古代日本には一年二歳という慣習があり、神武肇国は西暦181年であることを究明した。これを読むと古事記日本書紀への眼差しが一変する
・正統憲法復元改正への道標
▲法曹関係者の間では有名な東大憲法学の芦部信喜、小林直樹両教授は、昭和三十八年に、帝国憲法擁護派の小森義峯教授によって彼等の憲法論の誤謬を厳しく指摘され公開論争を挑まれたが、一言半句の反論もできず、沈黙を余儀なくされたことを付言しておきます。
宮沢俊義によって捏造され、樋口陽一に継承されている東大法学部マルクス憲法学は、すでに論破され大敗北を喫した真赤なウソ学問なのである
歪められた日本神話
私の中の日本軍
我々日本国民は断じて我が日本をアメリカの植民地にはしない!
国富消尽
売られ続ける日本、買い漁るアメリカ
増税が日本を破壊する
▼頭の回転が速くなる!集中力・判断力がみるみる上がる!ゆとり教育の弊害を克服し、左翼と戦うための頭脳兵器です。右脳が刺激される
みのもんたも絶賛!
▲頭を良くする効果的でカンタンな方法をご紹介します!高速音声をただ繰り返し聴くだけで頭の回転が速くなり、記憶力・集中力など、19の潜在脳力が高まる、画期的で簡単な脳力開発法『速聴(そくちょう)』です。
今ならDVD『~脳力開発最前線~もっと知りたい脳のはなし』話題のこのDVDを応募者全員にプレゼント!!応募はこちらから
【関連する記事】
- マクロ経済計算モデルを活用しない非科学的な経済論争と衆議院選挙
- 貧乏人は美味しい国産小麦を食べる時代
- 片山さつきは消費税の弊害を指摘し消費税率10%に反対していた!平成24年3月16..
- USAID閉鎖は文化大革命-成田悠輔は仙谷由人と同じ穴の赤いムジナ
- 大東亜戦争という呼称をめぐる騒動のバカバカしさ
- ルビーロマンの流出経緯とその対策
- ヴィーガンの欺瞞
- 消費者物価指数が示す日本経済の危機的状況
- 橋本龍太郎の後悔と自責の念を無視する冷酷非情な次期自民党総裁候補者たち
- 平然と虚偽宣伝を繰り返す種苗法改正反対派の山田正彦
- 種苗法改正による育成権保護強化は日本農業を衰退させない
- 東京都の財政と説得不可能なセンメルヴェイス反射老人
- 黒川弘務の思考力は飛んで火に入る夏の虫
- 種苗法改正案は小規模農家を衰退させない
- 入院先の看護師さんの嘆き-十万円札(政府紙幣)の発行
- 朝日新聞社が報道した日本軍占領下南京民衆の略奪行為-世界戦史に比なし!皇軍の文化..
- 日本経済総崩れ!日米の左翼勢力(国家社会主義ドイツ労働者党)が政権を奪取する悪夢..
- 鮫島浩が自白した朝日新聞社の邪心-共産主義の復活
- MMTに先駆けた日本一の借金王
- 2018年度国税収入が示す税制改悪



戦死者の霊を神として祭らないと、彼らは怨霊となって人々を祟り、国家に災いをもたらします。これが日本の国柄で、霊魂の怨霊化を防ぐ神域が靖国神社や義人神社、太宰府天満宮等です。
ここ10年、日本を立て続けに襲う災い、不幸を見ていると、日本は祖霊に祟られているような気がします。国民はずっと先祖の名誉と尊厳を汚す売国政治家の跳梁跋扈を許しているわけだから…。
http://www.asagaku.com/jkp/2001/jkp8/jkp8_4.html
これって本当なんでしょうか?詳しく説明してください。
確か中村あきら教授の朝鮮統治史の小冊子に出ていましたが、戦時中、朝鮮人が帝国臣民として勤労動員され、神社の清掃に従事させられたことはあったが、政府に神社の参拝を強制されたことはなかったはずです。
また天皇の神格化教育は昭和16年以降のことで、支那事変の勃発と拡大長期化とは無関係だし、児島襄氏のよると、一般国民はごく普通に親しみを込めて昭和天皇を「天チャン」と呼んでいたとか。
『戦地に行くときも、「生きて帰ってくる」なんていったらいけない。「りっぱに死んで靖国神社で会いましょう」。こういうのが正しいとされていたの』に至っては噴飯物です。いったらいけないって誰が決めたのか、「立派に武勲偉功を挙げて故郷に錦を飾ります」といってはいけないのか(笑)。
大体百人斬りの汚名を着せられた向井少尉は南京の手前で東京日日(毎日)の記者に「花嫁を世話してくれ」と述べましたが、これは、「自分は生きて帰りますので」と述べたことと同じではありませんか(笑)。
でもGHQは仏教(日蓮)指令は出さず、神道指令を出し、敗戦まで宗教の範疇に入らないとされていた神道形式の靖国神社に、廃止されるか、一つの宗教法人となるかの二者択一を強要し、靖国神社は後者を選択したわけです。そして神道指令を出したGHQのウイリアム・バンズは後に「我々は神道を誤解していた」と反省しました。
「そうしたことの反省から、戦後、国と宗教はしっかり切りはなされることになった。靖国神社も、特別な国の施設ではなく、ほかの宗教団体と同じひとつの宗教組織になったのよ。」なんて大嘘です。
例によって例の如く朝日の歴史論はソースを明示していません。おまけに国と公権力と混同して、「国と宗教はしっかり切り離されることになった」などと寝ぼけたことをいっております。靖国神社をはじめ神社仏閣、宗教法人は日本という国に存在しているのに(笑)。
朝鮮半島のキリスト教会の人々が「わたしたちは、ふたつ(?)の神さまにつかえることはできません」と述べ神社参拝を拒否したというのは、どうも腑に落ちません。
それに天皇を神と崇め、国家に殉じたる将兵を神と敬い神社に祭祀することは、反省し否定すべき悪しきことなのでしょうか。
ニセモノでない台湾の高砂族の人が靖国神社に参拝して一番感激することは、戦死した高砂義勇兵の霊魂が戦死した将校、将官、さらに皇族の方々の霊魂と共に合祀され、神として祭祀されていることだとか。
天皇を神として敬い、日本軍の元帥から二等兵まで戦死した将兵を神として敬い、憲政の神様尾崎行雄、経営の神様松下幸之助、サッカーの神様ジーコのように、各分野で成功を収めた偉人を神として敬い、巨岩、巨木から竈や厠まで自然のあらゆるもの身の回りにあるものを神として敬う。これが日本の慣習であり、日本では誰でも神になり得るのです。
いい意味において、日本は大変すばらしい平等な国ではありませんか。
以後、気をつけ、流れを重んじる文を書くように努めます。
建立時期と所謂富田メモ
http://oncon.seesaa.net/article/21355440.html