筆者は歴史教科書を殺害した日本の敵に一矢報いる為に、「石原莞爾と尾崎秀実の戦い」国民のための大東亜戦争史1928―56の98、戦後民主主義の本質に朝日新聞社の捏造報道五十年史を追加しました。
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「石原莞爾と尾崎秀実の戦い」国民のための大東亜戦争史1928―56の98、戦後民主主義の本質
第二次世界大戦後の我が国では、ソ連と尾崎秀実に協力して我が国を敗北へ導いた反日の革新(左翼)勢力が報道と教育とを牛耳り、反戦平和主義者と正義道徳の守護者を騙って一般国民を欺き、マルクス・レーニン主義を信奉礼賛してソ連共産党、中国共産党、北朝鮮労働党の利益拡大に奉仕し、また彼等の謀略活動によって命を奪われた我が帝国陸海軍将兵とその御遺族、そして我が国我が民族の歴史に対し、誹謗中傷侮辱の限りを尽くしている。
反日の革新(左翼)勢力は、事あるごとに日本国の政府と国民に向って「アドルフ・ヒトラーのナチス(国家社会主義ドイツ労働者党)を否定する戦後ドイツを見習い、過去の誤ちを反省し謝罪せよ!」という趣旨の説教を繰り返しながら、社会主義(共産主義)を信奉して、偏狭なナショナリズムをまといジェノサイドをほしいままにした社会主義独裁政党のソ連共産党や中国共産党や北朝鮮労働党を礼賛し、社会主義を信奉しながら、ソ連の統制経済一党独裁を模倣した国家総動員法と近衛新体制に象徴される我が国の戦時体制を「軍国主義、ファシズム、超国家主義、全体主義」といって非難し、ソ連を模倣した日本の一九四〇年戦時体制を非難しながら、尾崎秀実と一緒にこれを作り上げた細川嘉六、堀江邑一、風早八十二、西園寺公一(戦後共産党)、風見章、勝間田清一(戦後社会党)、笠信太郎(戦後朝日新聞)、宗像誠也(戦後東大教授、日教組講師団の一人)といった近衛文麿の政治幕僚たちを平然と自分達の大幹部に戴き、ポツダム宣言に基づきGHQないし日本政府によって断罪されるべきであった近衛の革新幕僚を大幹部に戴きながら、日本国の政府と国民に向って「アドルフ・ヒトラーのナチス(国家社会主義ドイツ労働者党)を否定する戦後ドイツを見習い、過去の誤ちを反省し謝罪せよ!」という趣旨の説教を繰り返す、無限のルーピー(loopy、左巻き)である。
チベットの独立を求め蜂起したチベット人が中共人民解放軍によって大虐殺され、チベットの法王ダライ・ラマ十四世と法王を慕う民衆八万人がインドへの亡命を余儀なくされたチベット動乱(一九五九年三月)から五年七ヶ月後、すなわち東京オリンピックの閉会式から三日後の一九六四年十月二十七日、中国共産党は核ミサイルの発射実験を行い、二十キロトンの核弾頭が新疆ウイグル自治区ロプノールの標的上空で爆発し、周辺住民の頭上に死の灰を降らせた。これ以降ロプノール地域で中国共産党によって実施された四十五回もの核実験は、同自治区に居住するウイグル人を中心に広島原爆被害の推定四倍以上の被害者を生み出した。しかし日教組の結成に尽力した日本共産党議員の岩間正男は、大躍進政策により発生した大飢饉が無数の中国人民を餓死させている最中に中国共産党が行った核実験の成功に対し、昭和三十九年(一九六四)十月三十日の参議院予算委員会において次のように言い放ったのである(7)。
「このたびの核実験によって少なくとも次のような大きな変化が起こっております。これは私の一つの把握をもってしてもこれだけのことは言える。まず第一に、世界の核保有国が五カ国となった。ことに世界の四分の一の人口を持つ社会主義中国が核保有国になったことは、世界平和のために大きな力となっている。
元来、社会主義国の核保有は帝国主義国のそれとは根本的にその性格を異にし、常に戦争に対する平和の力として大きく作用しているのであります。」
東京日日新聞カメラマンとして昭和十二年十二月の南京攻防戦を取材した佐藤振寿は次のように回顧し、中国共産党の対日情報工作に加担する戦後の朝日新聞社を非難した(8)。
「十三日に、中山門から城内に入りました。その日は中山門で写真を撮りましたが、南京陥落という写真をもっと欲しいと思い、翌十四日には国民政府だった建物があるというので、そこで写真を撮りました。これが特ダネとなり、号外になったんです。
もうこの日は、難民区の近くの通りでラーメン屋が開いていて、日本兵が十銭払って、食べていました。それと、中国人の略奪が続いて、中山路で机を運んでいる中国人や、店の戸をこじ開け盗んでいる者もいました。
十六日は、中山路で難民区から摘出された便衣兵の写真を撮っています。中山路いっぱいになりましたが、頭が坊主の者、ひたいに帽子の跡があって陽に焼けている者とか、はっきり兵士と分かる者を摘出していました。でも髪の長い中国人は、市民とみなされていました。たくさんの中国人が、日の丸の腕章をつけて、日本兵のところへ集まっていましたから、とても残虐行為があったとは信じられません。もちろん、社の人たちからも、そんな話は聞いていません。
日本兵の屍体は、撮ってはいけないと言われていましたが、私は何でも撮りました。でも後になって見ても、日本兵が残虐なことをやっている写真なんか一枚もありません。この中には、日本兵が慰問袋を中国人にわけてやってるのがありますが、たくさんの中国人が群がっている、そんなものもあります。こういう状態ですから、虐殺なんていうことは、私がたまたま見ていないというのではなく、なかったのだと思っています。(中略)
とにかく、陥落から、二十四日まで南京にいましたが、南京事件なんていうのは、戦後聞いた話で、確か二十一年か二十二年ごろだったと思います。NHKの真相箱という番組があって、ここで南京で虐殺があったと聞いたのが、初めてです。たまたま聞いてましてね。テーマ音楽に、チャイコスフキーの交響曲が流れて、その後で、機関銃の音や、『キャー』と叫ぶ市民の声があって、ナレーターが『南京で虐殺がありました』って言うんですよ。吃驚しましたね。これを聞いて、『嘘つけ』と、私はまわりの人に思わず言った記憶があります。
十年ほど前にも、朝日新聞が『中国の旅』という連載で、南京で虐殺があったと、中国人の話を掲載していましたが、そのころ日本には、当時南京にいた人がたくさんいるわけです。それなのに、
『何故日本人に聞かないで、彼らに都合のいい嘘ばかりのせるのか。』
そう思いました。当時南京にいた人は、誰もあんな話は信じないでしょう。それ以来、私は自宅で朝日を購読するのを止めましてね、その時、配達員に、
『朝日は嘘を書くから、とるのを止める。』
って、言いました。
よくあることですが、被害者は誇張して被害を語るものです。ことに南京陥落のころには、朝日記者やカメラマンが大勢いました。そうした人たちの証言ものせずに、一方的な被害記事に終始していたのでは、信頼性ある記事にはなりません。」
橋本登美三郎(朝日新聞社上海支局次長)をはじめ南京攻防戦と陥落直後の南京市内を直接取材した朝日記者たちは明確に南京虐殺事件の存在を否定し、また事件の虚構性を証明する多数の現場写真を遺している(9)。そして彼らの証言と写真は、一九三九年に中華民国重慶政府の公式見解として外交部元顧問の徐淑希によって編纂刊行された「南京安全地帯の記録」の内容と完全に一致する。この安全地帯の記録は次の文書から始まる(10)。
「私どもは貴砲兵部隊が安全地帯に砲撃を加えなかった立派な遣り方に感謝し、安全地帯の中国人一般市民の保護に関する今後の方策について貴下との接触を確立するために、この手紙をお送りしております。」(第一号南京日本軍司令官への手紙1937年12月14日付、執筆者は南京安全地帯国際委員会ジョン・ラーベ委員長)
一九三七年十二月の日中攻防戦における南京は、一九〇七年ハーグ陸戦法規第二十五条の「防守」(敵軍の占領企図に対する抵抗)を形成しており、防守都市に対する無差別の砲爆撃は軍事目標主義の例外として当時適法であった(11)にもかかわらず、我が日本軍は南京に無差別砲爆撃を行わなかった。中華民国軍は、安全地帯の三ヶ所に塹壕を掘り、高射砲台を配置し、安全地帯を中国軍将兵の退避地帯として軍事利用していたにもかかわらず、我が軍は安全地帯を砲撃することなく、国際委員会によって安全地帯に集められていた約二十万人の難民を保護し、朝日の南京特派員はそれを裏付ける多数の写真を撮影していたのである。
しかし戦後の朝日新聞社はそれらの証拠写真を日本国内外に周知せず、日本軍将兵の冤罪を晴らさないばかりか、一九七一年から日中国交回復宣伝活動の一環として中国共産党の恐怖政治(文化大革命)によって支配されている不自由な中国人民の反日証言を未検証のまま延々と紙面に掲載したのである。彼らが詳述した日本軍の残虐行為は、通州事件において支那人が幼児や妊婦を含む邦人居留民を虐殺した残酷な方法であり、支那大陸伝統の嗜虐殺戮風習そのものであって、中国人民の反日証言はそれらを日本軍将兵や南満鉱業社員といった戦前世代の日本人に擦り付けるものであった。
この「中国の旅」と題する朝日の反日報道が我が国の世論および国民心理と歴史教育に及ぼした悪影響は、深刻かつ甚大で、戦史や軍事に疎い戦後世代の日本国民に、日本軍および日本民族に対する憎悪感と侮蔑感、中華人民共和国に対する罪悪感と贖罪感、そして日本軍将兵の子孫であり日本民族の一員である自分たち日本人に対する不信感あるいは絶望感を扶植し、読者の間に元日本軍将兵や元南満鉱業社員等に対する凄まじい誹謗中傷を巻き起こしたのである。
それから約十年後の昭和五十七年(一九八二)夏、朝日新聞社ら大新聞の虚偽報道によって引き起こされた教科書検定侵略進出書き換え事件は反日教育を更に激甚化させてしまった。それまで教科書会社が教科書の採択に巨大な影響力を持つ日教組に迎合してマルクス・レーニン主義、コミンテルン三十二年テーゼ、東京裁判史観等に依拠する歴史教科書原案を教科書検定に申請してきた際に、文部省の教科書検定官は教科書原案の反日虚偽記述を修正し、また文部省は、日教組に支援された教科書検定違憲訴訟(いわゆる家永裁判)に勝利し、歴史教科書の正常化まで後一歩という所まで漕ぎ付けていた。
しかしこの事件によって煽動された中韓両国政府の猛烈な対日非難に恐れおののいた宮沢喜一ら当時の自民党政権は我が国の歴史教科書を中韓両国政府の検閲下に入れ、教科書検定基準として近隣諸国条項を設定してしまい、我が国の教科書検定は機能不全に陥り、サンフランシスコ講和条約の発効年から約三十年に及ぶ文部省の歴史教育正常化の努力はことごとく水泡に帰してしまった。教科書検定官が南京大虐殺や創氏改名日本名強制説といった虚偽記述に修正意見を付ければ、必ずそれを聞き付ける中韓両国政府の猛抗議を受け、近隣諸国条項に従い、修正を中止せざるを得ないからである。ここに我が国は中韓両国政府の内政干渉に屈服し、再び歴史教育に関する国家主権を喪失してしまった。
一九八二年八月二十二日のテレビ番組「竹村健一世相を斬る」に出演した渡部昇一教授は、華北侵略を進出に換えたという教科書がただの一点もなく、新聞が虚偽報道を行っていることを暴露し、出演者と視聴者を驚愕させた。続いて渡部教授は「教科書問題・大新聞の犯罪」(諸君昭和五十七年十一月号)という論文を発表し、これに反論してきた朝日新聞本社社会部長の中川昇三に対して、「朝日新聞への公開質問十四ヵ条」(諸君昭和五十八年一月号)を提示した(12)。以下はそのうちの三つである。
「(前略)いずれにせよ、『朝日新聞』は当初の誤報を正当化するテを打ちはじめた。それは八月十一日付夕刊に、指導要領に「進出」がはじまっていたのが二十年前からであるという記事を出した。「大スジ論」を『朝日新聞』が公式に打ち出しはじめた第一歩である。
その前日の八月十日付「天声人語」には参議院文教員会での政府答弁を引用しているのだから、「侵略→進出」に対する肖向前氏の抗議の誤りは、少なくとも天声人語子には明らかだったはずである。というのは七月三十日の文教委員会で小川文相は「侵略を進出に換えた例はない」と明言しているからである(中略)。
本当はそのままで全く訂正記事を出さずに済ましたかったらしい。しかし八月二十二日のテレビで、「侵略→進出」の例はないことが放送された上に、『週刊朝日』が掲載した詐術としか言えない一覧表まで、画面に出されてしまった。
この一覧表というのは、『週刊朝日』(八月十三日号、二〇ページ)が、「検定でこう変わった日中・日韓関係史」として掲げたもので「検定前」と「検定後」が対比してある。そこには「侵略」が「進出」と変えられた実例(!)も出ているのだ。どうしてそんなことが可能だったかと言えば、「検定前」の欄にある記述と、「検定後」の欄にある記述は、違う教科書から取ったものだったからである。
日本の検定は、「侵略」という表現を使った教科書も、「進出」という表現を使った教科書も、両方、認可しているのだ。この寛容さ(!)を悪用して、「侵略」という表現を使った教科書Aの記述を「検定前」の欄に置き、「進出」という表現を使った教科書Bの記述を「検定後」の欄においた。そして教科書の名前は出さなかった。
読者は誰だって同じ教科書が検定前と検定後ではそう変えられたのだと思いこむに違いない。これは読者をまどわすための悪質な詐術であり、明白なペテンであって、絶対許されるべきものではないと私は思う(中略)。
中川昇三氏は「教科書報道の批判に答える」の末尾で次のように言っておられる。
「しかし、『悪質な詐術』『仕掛け人』などの言葉を用いつつ、『これは明らかに意図的に作った虚報だ』と断定されることは承服できない。意図的に虚報を作るなど、新聞の自殺行為以外の何物でもない、とだけいっておこう」(『諸君!』十二月号、九九ページ)
だが中川氏よ、教科書の名前をかくした一覧表を作り、「侵略→進出」が検定によって起ったと読者に思いこませようとするやり方は「悪質な詐術」ではないのか。一覧表を作った人間は、「検定前」の欄の教科書と「検定後」の欄の教科書が別会社のものであることを知っていたはずである。「これは明らかに意図的に作った虚報」ではないのか。もしそうでないのなら、このような記事作成術を中川昇三氏は何と呼ばれるのか。これを公開質問の第三条とする。」
「中川昇三氏らが展開しておられる「大スジ論」によると、文部省の検定は邪悪そのものの如くである。北京政府や韓国政府からの抗議に答えて、日本政府は、「政府の責任において」両国の意に沿うようにしたい趣旨の統一見解を出した。政府が責任をもって教科書に口を出すことは、国定教科書に一歩近づくことではないか。これに対して『朝日新聞』はそれほど批判的でなかったように思われる。このような政府統一見解に対して中川昇三氏はどうお考えであろうか。これを公開質問の第十条とする。」
「更に第三点の南京大虐殺についてであるが、これは今後のこともあるので、肖向前氏の抗議とは別にしても南京大虐殺についての『朝日新聞』社会部の見解を聞いておきたい。これについては鈴木明氏の「南京大虐殺のまぼろし」(文藝春秋・昭和四十八年刊・大宅賞受賞作品)や前田雄二氏の「戦争の流れの中に」(善本社・昭和五十七年刊)などによって、なかったことが十分証明されていると思うから、ここで述べる必要はないであろう。しかし簡単に言って、三十万人もの民間人の大虐殺をやるためには、イデオロギーが必要であり、システムが必要であり、道具が必要であり、資材が必要である。そんなものが当時の中支派遣軍にありえたかどうか、誰に聞いてもわかるであろう。『朝日新聞社』にだって従軍記者として、また兵隊・将校としての体験者もいるはずである。たとえば総司令官の松井石根大将はむしろ人道的軍人として知られた人であった。ヒトラーやアイヒマンではないのである。その人となりを知っている人も少なくないはずだ。松井大将が市民の大虐殺を命ずる可能性はゼロであり、また総司令官に知らせないで末端が三十万の市民大虐殺をやることは軍制的・技術的に不可能である。戦争の犠牲者がいなかったのではないが、三十万とか二十万ではなく、三ケタ下の数字であろう。『朝日新聞』はやはり二十万とか三十万とかの市民の大虐殺があったと信じているのだろうか。信じているとすればその数字の根拠を教えてもらいたいものである。これを公開質問の第十三条とする。」
中川昇三および朝日新聞社は「朝日新聞への公開質問十四ヵ条」に何一つ答えられず、公開論争から逃げ去った。日本の大新聞が文部省の教科書検定には目に角を立て噛みつきながら日本の歴史教科書に対する外国政府の検閲を一向に問題視しない原因について、渡部昇一教授は「日本の大新聞がとてつもない大阿呆だからではなくて、記者魂を何者かに売り渡しているからである」と喝破した(13)。
一九九一年、ソ連が崩壊し、マルクス・レーニン主義の破綻が誰の目にも明白になった。しかし朝日新聞社はそれについて深く反省しなかったばかりか、従軍慰安婦強制連行説を捏造し日韓間の深刻な外交問題に発展させ、日本国民の糾弾の矛先を、米ソ冷戦時代の朝日の親ソ容共報道や中国共産党の文化大革命やクメールルージュ(ポルポト派)を礼賛した朝日の反人道報道から、日本軍と大日本帝国とに仕向け、狡猾に自己保身と組織防衛を図り、ソ連の跡を追うことから逃れた。
平成八年(一九九六)六月六日の朝日新聞社説は、慰安婦強制連行の被害者を自称する韓国人老婆に日本政府もしくは軍に強制連行されたことを証明する証拠の提示を求めた奥野誠亮(元内務省官僚)ら自民党長老議員に対して、
「『証拠』を求めるというのはどういう感覚だろうか。そこからは被害を受けた人の立場から日本の歴史をとらえなおしてみるという政治家らしい視野の広さや懐の深さはうかがえない」
という非難を浴びせた。「証拠を求める感覚」は真実を貴び冤罪を厭う人間の良心である。これを難詰した朝日新聞記者は、強制連行を証明するに足る証拠資料も状況証拠も無いのに彼女等を被害者、日本を加害者と断定することに何ら疑問と躊躇を抱かなかった。朝日記者には人間の良心が完全に欠落していた。朝日社説はそれを自白したのである!
革新勢力は、「共産主義者は、いかなる犠牲を辞さない覚悟がなければならない。あらゆる種類の詐術、手練手管及び策略を用いて非合法的方法を活用し、真実をごまかし且つ隠蔽しても差し支えない、大胆に恐れなく攻撃する一方、整然と退却すること、『悪魔とその祖母』とさえ妥協することをよくしなければならない」という教義を持つマルクス・レーニン主義によって生み出された者であるが故に、永久に迷執する無恥な狂獧者であり、レーニンと同じく、太古の時代から今日まで人類によって培われてきたあらゆる倫理を蹂躙し(14)、この世に地獄への門を開く。
しかし参政権を有する日本国民は、未だ大東亜戦争における我が国の敗因を知悉することも克服することも出来ず、反日の革新勢力の跳梁跋扈を許し続けている。
戦後民主主義なるものは、詐欺、背信、虚偽、偽善、錯乱、侮辱、冷酷、醜悪、無恥、売国、卑劣、卑怯、卑屈,など人間界に存在するありとあらゆる悪徳を体現する反日的日本人が白昼堂々と大手を振って跳梁跋扈する、神武肇国以来、我が国の最も恥ずべき倒錯の時代である。
(7)参議院予算委員会(第四十六回国会閉会後)会議録第二号 昭和三十九年十月三十日。
(8)大井満【仕組まれた南京大虐殺】二三七~二四一頁。
(9)田中正明【朝日が明かす中国の嘘】参照。
(10)冨澤繁信【南京安全地帯の記録完訳と研究】一三八頁。
(11) 田岡良一【空襲と国際法】八一、九四、一二六、二六六頁。
(12) 渡部昇一【萬犬虚に吠える-教科書問題の起こりを衝く】三一四~三四七頁。
(13) 渡部【萬犬虚に吠える-教科書問題の起こりを衝く】三五三頁。
(14)一九二〇年八月六日コミンテルン第二回大会においてレーニン、ジノービエフ、ブハーリン、トロツキーらは次のように宣言した。
「共産主義者は、その全活動をつうじて―革命的ストライキの指導者としても、地下グループの組織者としても、労働組合の書記としても、大衆集会での煽動者あるいは代議士としても、協同組合活動家あるいはバリケード戦士としても―つねに自己を失うことなく、共産党の規律ある党員、献身的な闘士として、資本主義社会とその経済的基盤、その国家形態、その民主的虚偽、その宗教、その道徳に対する徹底的な敵として、プロレタリア革命の自己犠牲的な兵士、新しい社会の倦むことを知らぬ先触れとして、終始する。
男女の労働者諸君!
この世界には、そのもとにたたかって死するに値する旗は、ただ一つしかない。それは、共産主義インタナショナルの旗である。」(【コミンテルン資料集1】一九三~一九四頁)。
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