ある日本人娼婦の身の上相談－朝日新聞社の反日戦法早わかり

　大正5年（1916）3月7日付読売新聞に、「恋人の心変わりが心配－七年モ外国ヘ行ク人ヲ待ツベキカ？」という日本人娼婦の身の上相談が載っている。

　申し上げるのもお恥ずかしいのですが、十九の春、家の不幸によって、心ならずも不倫の淵に身を沈めて以来、今日に至るまで三年の月日を涙に暮らしている薄命な者です。

　そんな私のような汚れた女にもかかわらず、真から愛してくれるひとりの大学生があります。私もほかに頼りにする人もありませんから、この方のためには命も身体も捨てることは厭わない決心です。

　その人は、卒業後すぐに洋行して七年間遊学し、帰国の暁に晴れて私を妻にしてくださると言うのです。

　もしほんとうにこの方が妻にしてくださるならば、たとえ九年でも十年でも待っている覚悟ですが、長い年月の間には、その人の心が変わりはしないでしょうか。私を見捨てることはないでしょうか。七年後の私の、心や顔を愛してくださるでしょうか。

　もし、そのときになって捨てられるようなことでもあったら、私はまったく立つ瀬がありません。

　もし見捨てられるようなら、今のうちにきっぱり縁を断ち、また良縁でもあるように神に願いをかけます。

　待っているほうが幸福でしょうか。それともきっぱり縁を切ったほうがよいでしょうか。（無名女）

　第二次世界大戦に敗北する前の我が日本国では、売春業は合法であり、公娼制度があった。戦時中になると女衒（売春業者）は他の諸々の接客業者ともども従業員を引率して戦地へ出稼ぎに行き、軍人軍属を相手に業を営んだ。

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　戦地の占領行政を担当する日本軍司令部は接客業者の一種である女衒に許認可を出し、女衒を監督統制した。また戦地の軍司令部は占領地住民の抗日ゲリラ化を促す将兵の強姦を防ぐために、軍の娯楽施設である慰安所に女衒とその従業員を誘致しつつ、慰安所外での性交渉を禁じた（日本軍の強姦、韓国軍のレイプ、支那軍の洗城）。

　女衒に対する軍の関与とは、内地における警察業務の代行および強姦防止のための女衒に対する仕事の依頼であった。

　軍の慰安所で働く慰安婦は、女衒の従業員－娼婦－であったから、当然のことながら女衒との契約に拘束され、雇用主である女衒によって軍人軍属に対する売春業務を命じられていた。

　慰安婦の中には両親によって女衒に売られた女性もいた。しかしその女性が契約締結の前後に或いは就業の前にその事実を知った上で娼婦になることを決断したのであれば、その女性は、読売新聞に身の上相談を寄せた大正時代の日本人娼婦と同じく、両親の借金返済ために、貧しい家族を養うために、不本意ながらも娼婦になったのである。そして契約を満了した慰安婦は、廃業して帰国することも転職することもできた。

　朝日新聞社が世界中に広めた従軍慰安婦強制連行は朝日によって捏造された虚構である。しかし2014年9月11日から朝日新聞社とテレビ朝日は、性懲りも無くまたぞろ朝日と同類の左翼マスゴミと筆を揃えて悪質な詐術を開始した。

　彼らの悪質な詐術とは、まず売春業が第二次世界大戦中の日本国では合法であり、それはドイツをはじめヨーロッパ各国が売春を合法化している現代の国際倫理に照らしても悪ではないことを隠蔽し、軍の関与の具体的な内容を説明せずに女衒と慰安所に軍の関与があったことをひたすら強調する。

　次に「軍の慰安所で働く慰安婦は、女衒の従業員－娼婦－であったから、当然のことながら女衒との契約に拘束され、雇用主である女衒によって軍人軍属に対する売春業務を命じられていた」ことを「女性は意に反して（女衒によって）自由を奪われ兵士に対する性的サービスを強いられた」と言い換え、これに「軍の関与の下で」を付け加え、（女衒によって）を省略するのである。

　そして「日本軍の関与の下で女性は意に反して自由を奪われ兵士に対する性的サービスを強いられた」と作文し、これを広義の強制性と称して、広義の強制性はあったから、吉田清治の「私の戦争犯罪」が虚構で日本政府および日本軍による強制連行が無くても、慰安婦問題の本質が女性に対する人権侵害であることは変わらないと繰り返し強弁し続けるのである。

　朝日のいう広義の強制性は、今日のあらゆる合法的接客業に存在し、犯罪でもなければ人権侵害でもない。広義の強制性は1997年から吉見義明によって使い古された詭弁であるが、朝日新聞社としては会社の至上命題である朝日自身の組織防衛と国際的な反日世論の温存のために、この詭弁にすがるしかない。

　吉見は大学教授として生き残っており、「日本軍の関与の下で女性は意に反して自由を奪われ兵士に対する性的サービスを強いられた」という文章は、慰安婦問題に疎い日本国民と外国人に「日本軍によって女性は自由を奪われ兵士に対する性的サービスを強要された」「日本軍によって女性は拉致され監禁され強姦された」と錯覚させるからである。

　朝日新聞社は極めて悪質な虚報の詐欺術（故意に重要な事実を伏せ、視聴者の思考を操作する騙しのテクニック）を常用しており、朝日新聞2009年10月24日社説「中国人強制連行－政府も勇気ある行動を」は朝日の詐欺術から日本国民を守るための絶好の教材である（幻の中国人強制連行―朝日新聞の錯覚商法と欠陥製品）。

　これから朝日新聞社は広義の強制性という詭弁を絶対に撤回しないだろう。軍の慰安所と慰安婦に広義の強制性があったことは事実であるからである。

　そして朝日新聞社は、長年にわたり朝日定期購読者に反軍感情と反日感情と中国と南北朝鮮に対する贖罪使命感を扶植してきたために、それらの感情に迎合する記事を書いて反日的日本人と化した定期購読者の歓心あるいは朝日新聞を応援する中国人や南北朝鮮人の歓心を得る以外に、生き残る術を持たないからである。

　2007年1月8日に、朝日新聞社は、関東軍が戦時国際法を遵守して捕虜を丁重に扱っていたことすら、あたかも非道な捕虜虐待であったように報道した（朝日新聞の大失態！関東軍総司令部が４３年７月に作成した関東軍特種工人取扱規程）。日本国民がこの新聞社に反省や更正を期待することは、もはや至愚なのである。

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　朝日新聞社は本当にマスゴミ（人間のクズの溜まり場）だと憤る方は、こうして日本人は国を愛せなくなった・・・日本が二度と立ち上がれないようにアメリカが占領期に行ったことを日本国民に知らせ、朝日新聞社を倒産させるために、ブロガーへ執筆意欲を与える一日一押人気ブログランキングをクリック願います。
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