十面埋伏の絶対防衛圏とトリウム原子力潜水艦の開発

　雷神トールよ、怒りの鉄槌を下して防衛庁長官の久間章生を粉砕してください。防衛庁長官は将官クラスの自衛隊OBが適任であると思う方は、一日一押人気ブログランキングをクリック願います。

◆久間防衛庁長官「中国の軍事力に独自で対応できず」（産経新聞９月27日）

　久間章生防衛庁長官は２７日、産経新聞などとのインタビューで、中国の軍事力に懸念を示すとともに抑止力としての日米安保条約の重要性を強調した。北朝鮮による弾道ミサイル発射を受けて額賀福志郎前防衛庁長官が言及した「敵基地攻撃論」については、否定的な考えを示した。

　久間氏は「中国の軍事力は結構大きい。それに日本が対応できるかというと、どんなに防衛費をかけても単独では対抗できない」と指摘。

　さらに「この狭い国土で中国とまっとうに戦えるかというと戦えない」「（中国軍が）１００発の核ミサイルを持っているということ自体が、日本から見れば不安だ」と述べた。

　そのうえで「日米安保条約を結んでいることで、中国は米国と全面戦争になることを避けなければならない」と述べた。

　また、敵基地攻撃論については「議論はいいが、日米安保条約が何のために結ばれたかを考えると、今、その能力を備えるという方針を政府が打ち出す時期ではない」と強調。「安保条約に基づく専守防衛という現在の政策は原則として維持する姿勢を日本は持ったほうがいい」と述べた。
　
　久間の国防論は間違っている。確かに日本の国土は狭いが起伏に富むのだから、日本政府が国土の複雑な地形を利用して全国各地に民間防衛用の対ＮＢＣ地下シェルターと軍事用の地下要塞を建設し、自衛戦争の遂行に必要な物資を十分に備蓄しておけば、我が国は中共の核兵器から日本国民の抵抗意思を守り、日本の領土に上陸した中共軍にペリリュー硫黄島戦の恐怖をタップリと体験させて彼らを殲滅することができよう。

　さらにメガフロート技術を活用し日本本土周辺の重要島嶼群（対馬、琉球諸島、小笠原諸島等）を要塞化し軽空母、ヘリ空母、強襲揚陸艦からなる機動艦隊と、長距離誘導弾を搭載する多数の高性能潜水艦を保有すれば、我が国は半島大陸に対して打撃力と機動力と縦深に富む十面埋伏の必殺陣を構築できるではないか。

　もし武田信玄か真田昌幸が日本の防衛庁長官なら以上の国防戦略を推進するであろう。

　現在のところ日本が専守防衛を国防方針として掲げながら「この狭い国土で中国とまっとうに戦えない」ならば、戦えるように努力すべきであり、日本から見れば「中国軍が100発の核ミサイルを持っていること自体が不安」ならば、不安が解消されるように努力すべきであり、日本が「単独では対応できないほど中国の軍事力が大きい」ならば、せめて日中間の軍事的格差が縮小するように敵基地攻撃能力の導入に努力すべきだろう。

　日本政府がそれらの努力を怠ったまま、ひたすら日米安保条約にすがりアメリカの軍事力に頼れば、代償としてアメリカ政府の理不尽な要求に従わざるを得ず、日米安保条約を日本の唯一の命綱にするということは、日本国を真正の独立国として再興するという選択肢を捨て、日本国に対して中国日本省になるか米国日本州になるかという二者択一を迫るに等しい。

　国家の防衛と治安の維持という危機管理は、すべからく常に最悪の危機を想定して準備すべきものなのだから、日中戦争が勃発した時、アメリカがポツダム条約を蹂躙したごとく日米安保条約を履行せず、或いは中共の核報復を恐れるあまり日本に対して全面的な軍事支援を行わない場合に備えて、日本は、中共が戦争の被害と国際世論の非難に堪えかねて対日攻撃を中止するまで、せめて一年か二年すくなくとも半年の間は単独で中共と戦えるだけの軍事力を保有すべきであろう。

　久間の発言は防衛庁長官として余りに無責任で怠慢の極みであり、彼を防衛庁長官に起用した安倍内閣はタカ派でもナショナリストでもない。所長は安倍内閣に失望した。

　かつてジョージ・ブロンソン・レーが日米戦を回避するために日本に与えた助言は、日本は日米間の建艦競争を停止に導くために戦艦を廃棄する一方で日本の防衛のために潜水艦による海上封鎖作戦を重視せよというものであった。

　こんにち見えざること陰のごとき隠密性に優れた潜水艦は報復抑止（敵基地攻撃）用長距離ミサイルの母艦として最適であり、日本が世界最高水準のディーゼル潜水艦（将来は燃料電池潜水艦になるか？）に加えて原子力潜水艦を保有できれば、日本の防衛力は格段に向上し、我が国は長大な海岸線と広大な領海・排他的経済水域を持つ海洋国家にふさわしい潜水艦大国として中共の軍事的膨張を抑止できるであろう。

原子力潜水艦（マイペディア株式会社日立システムアンドサービスの電子百科事典から引用）

　原子力を動力源とする主機をもつ潜水艦。１回の核燃料装填(そうてん)により強大な出力で２年以上の長期の行動が可能で、潜航能力なども在来の潜水艦に比べ飛躍的に向上した。すなわち機関は運転に酸素を必要とせず、自家発電電力で艦内空気の清浄化、飲料水製造ができること、円形断面の涙滴(るいてき)型船体の採用による構造強度の増大などにより、50日以上の連続潜航、数百メートルの潜航深度、30ノット以上の水中速力などを実現、これに核ミサイルその他の強大な兵装を合わせ，今日の海軍力の主力となり、国際戦略にも重大な影響を及ぼした。

　もし安倍内閣が既得権益に拘ることなく本当にイノベーション技術革新を経済成長戦略の柱に据えるならば、将来の民需転用を視野に入れてトリウム原子力潜水艦を研究開発し、世界に先駆けて「原発革命」を起こす気概を持つべきである。

　「第四世代原子力候補のトリウム熔融塩炉が何故取り残されているのか」という記事によると、

　環境汚染ガス問題や核拡散･核廃棄物問題を解決する切り札となり得るという「トリウム熔融塩核燃料サイクル」の特徴は以下の通りである。

一.トリウムを利用するが埋蔵量はウランの三倍で、遍在し独占されない。
　
二.固体でなく液体核燃料を使うため、重大事故は原理的に起きえない(暴走やメルトダウンの心配が無い)。

三.核燃料サイクルが柔軟で、特に、高速炉よりも遥かに早い核燃料増殖と核廃棄物消滅が可能な「加速器熔融塩増殖施設」を実現できる。これと、発電目的で構造単純なトリウム熔融塩炉を組み合わせ、経済的な発電・増殖・核廃棄物処理を実現させる。

四.小型化に適し、経済性高く世界展開が可能。

五.プルトニウムなどの重い元素を生成しないので、核拡散･核廃棄物問題は大きく改善できる。

六.原型の実験炉は、米国で１９６５-６９年の４年間無事故で運転され、基本的技術は確立している。

　トリウム資源の多いインドが既にトリウム原発に取り組んでいるそうだから、日本政府はインドと連帯を深めるためにトリウム原潜の共同開発をインド政府に提案してもよい。それは対中包囲網の形成に役立つだろう。

　トリウム原子力発電もエネルギーコストとエネルギー収支という厄介な問題から逃れることはできない以上、完全な脱石油エネルギーとはいえないが、ウラン－プルトニウム高速増殖炉や核融合発電よりは安全で有望であろう。

　トリウム原発実験炉１基の値段は300億円程度だそうだから、安倍内閣はトリウム原潜の研究開発費として1000億円ほど防衛費に計上すればいい。
　もっとも日本国を半島大陸に献上したい反日カルトの公明党－創価学会は猛反対し、自民党は公明党に服従し原潜の開発を断念するだろうが。

　もはや既成政党に国防の強化を期待しても無駄である。所長はそのことを痛感している。

・追伸：2009年のアメリカ海軍の予算に、トリウム原発のFeasibility Study（FS　実現化のための研究　提出期限は2011年2月）が取り上げられたという。

　東北大学金属材料研究所助教授・日本原子力研究所主任研究員・東海大学開発技術研究所教授として「無機液体構造化学」及び「液体金属・熔融塩工学とその核エネルギーシステムへの応用」を手がけ、「トリウム利用構想」を日・米・仏・露・ベラルーシ等の協力を得てまとめた古川和男氏（トリウム熔融塩国際フォーラム代表、熔融塩熱技術協会会長）が2001年にプルトニウムを消滅させる超安全・超優良なトリウム原子炉の開発を世に訴えていた。

　しかし間抜けな日本政府は、ウラン・プルトニウム原発に固執して「後の雁が先になる」好機を逸し、アメリカから原発革命を輸入せざるを得なくなり、かくして我が国は再び八木宇田アンテナの屈辱を繰り返すのか…。

【日本を尚武の国として再建する記事】

・アメリカ政府は2020年以降、中国の軍事的脅威から日本を守ることはない。だから日本人は覚悟を決めなければなるまい

・無防備マンの天敵アキバ防犯マンいわく「広島長崎の惨劇を繰り返さないために、左翼リベラル護憲派の邪悪な企みを砕く民間防衛あらゆる危険から身をまもるを読み、対NBC兵器消極防御の構築＝防災マスクの普及に御協力ください。

　民間防衛を読むと、われわれ日本人が毎日見聞している、朝日新聞や日教組ら日本の反日左翼勢力の反戦平和主義運動が、反日諜報謀略活動そのものであることが簡単にわかり戦慄します。




「ボクは秋葉原に買い物に行く際はナイフではなく、百式のビームサーベルFSR8とアンチ反日マスゴミ諜報腕時計を携帯しています。

　だって無防備マンは平然とウソを吐く残虐非道な人非人だから」

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