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韓国紙のソウル経済新聞(電子版)は13日、北朝鮮がコンピューターネットワークなどの電子装置を麻痺させる電磁パルス(EMP)兵器を既に保有しているか、数年以内に開発を完了する可能性が高いと報じた。EMP兵器は、人を殺傷せず広範囲に電子機器だけを破壊できるとされる(ソウル 時事)
もしこの情報が正しければ、北朝鮮は核開発を着々と進めており、近日中に核実験を行うかもしれない。2004年7月22日にアメリカ政府のEMP攻撃調査委員会は、北朝鮮が核爆弾を使ってあらゆる電子システムを無力化する電磁パルス兵器を開発する虞れがあるとの報告書をアメリカ下院軍事委員会に提出したからである。
EMP兵器は、上空で核爆発を起こして発生する電磁パルスを用いて、電子システムを破壊する仕組みで、小型核爆弾で広範囲に壊滅的な被害を与えることが可能、コンピューターなどのネットワークや情報システムなど都市機能を完全に麻痺させるとされる。
軍事では報復の原則がすぐに働くから、ハイテク兵器を麻痺させる電磁パルス兵器が出現すれば、当然それに対抗する電磁波防護策が出現するだろうが、およそ軍事に限らず何事においても創造よりも破壊の方が断然容易であるから、ハイテク兵器および民間インフラを破壊する電磁パルス攻撃を完全に防ぐことは絶望的に困難で、もしかすると最新戦争の形態は第二次世界大戦の形態にまで退化するかもしれない。それこそミノフスキー粒子が出現した後の宇宙世紀にように…。
そうなると破壊工作やゲリラ戦に長じた特殊部隊と全国土に張り巡らされた地下要塞網を持つローテクの北朝鮮は極めて手強い相手となり、ハイテク依存を深める日米韓とくに日韓は極めて脆弱な国家に転落してしまう。我々は北朝鮮を絶対に侮ってはいけないのである。
これからの我が国の国土建設と国防軍創設は、煩わしいが、ハイローミックスでなければならない。拙者が思うに、幸か不幸か、徴兵制度は時代遅れであり現代戦には不向きである、とは言えなくなってきた。政府は建築基準法を改正して建設業界に耐震設計だけでなく対NBCE防御を義務付けなければなるまい。むろん北朝鮮に対する金融制裁を即時実施しなければならないことは言うまでもない。
そして日本国民個々も、すべての電子機器が麻痺してしまった時のサバイバル術を身に付けておかなければなるまい。
<参考文献>
情報テロ サイバーペースという戦場
第1章 インフォメーション・ウオーフェア
二八分間で指揮能力を喪失したイラク軍
なまじ近代的な軍隊であったために敗れたイラク軍
軍事における革命(RMA)
インフォメーション・ウオーフェア
インフォメーション・ウオーフェアの七つの形態
(1)指揮統制戦
(2)電子戦
(3)心理戦
(4)ハッカー戦
(5)諜報基盤戦
(6)経済情報戦
(7)サイバー戦
インフォメーション・ウオーフェアの特徴
第2章 情報依存社会の脆弱性
「第三の波」出遅れた日本
日本の通信インフラ整備
衛星通信回線
遠隔医療(テレメディシン)
米軍のテレメディシン・システム
日本の医療情報電子化と米国医師会の警告
大容量通信が可能な衛星通信回路
軍事における民間通信衛星の利用
「無線」通信方式の長所と短所
基本データの電子化
停止した東証のコンピュータ取引システム
完璧を期し得ないプログラムの欠陥除去
通信集中によるシステムの混乱
第3章 コンピュータの西暦二〇〇〇年問題
ソフトウエアに内蔵されている落とし穴
コンピュータ二〇〇〇年問題
米国防総省の対応
五つの対応手段
遅れる重大性の認識
NATOの対応
ロシアの対応
危機感が乏しい民間中小企業
巨大な二〇〇〇年問題対応市場欧州の対策
必要とされる緊急対応チーム
第4章 情報インフラへのテロ攻撃と対策―物理的攻撃
世界貿易センタービル爆破事件
テロの質的変化
冷戦後の武力闘争形態
資本発生要素に対するテロ攻撃
狙われる銀行と外国資本
グローバル経済化と情報インフラの脆弱性
情報システム依存社会と「非対称」型攻撃
容易な情報、経済インフラへの物理的攻撃
情報インフラに対する物理的テロ攻撃と対策
物理的防衛用ソフトウエア
現実には難しい情報インフラの防衛策
炭素繊維爆弾
マイクロウエーブ兵器
電磁パルスの脅威
EMP兵器
民間インフラに対するEMP攻撃
増大する電磁波防護策の必要性
携帯電話の危険性
電波を使う脆弱性
第5章 情報インフラへのテロ攻撃と対策―電子的攻撃
ハッカーに侵入された情報保安の総本山
ハッカーとウイルス
データストリーム・カウボーイ事件
狙われる国防、安全関係システム
情報システム攻撃の三カテゴリー
ハッカー侵入の手口
最良の方法は外部と繋がないこと
マクロウイルスによって加速された感染
ウイルスの基本五型
「攻撃兵器」としてのウイルス
ウイルス攻撃の条件
湾岸戦争で使われた? ウイルス兵器
ボスニアの経験
遅れている日本のワクチン利用
コンピュータに免疫性を与える
「死の信号」と「電子メール爆弾」
電子メール暴走事件
第6章 ネットワークの保安と暗号
希薄な日本のネットワーク保安認識
コンピュータ緊急対応センター
一般に浸透していない保安対策
マルチレベル・セキュリティ
NATO、米、英の軍用MLSシステム
高機密型MLSネットワークとデータベース
超高機密型ネットワーク
電子投票システムと本人確認法
指紋照合システム
虹彩識別法
伝達途中の情報を保護する
デジタル暗号の原理
暗号破りの防止
キー・セッティングの配布問題
公開鍵暗号法
諸刃の剣としての暗号輸出
揺れ動く米国の暗号輸出政策
破られた暗号
米国とEUの対立
日本の現状とジレンマ
暗号を使わない秘密送信法
第7章 情報によるテロ攻撃
洗練されたインフォメーション・ウオーフェアの手段
世論を左右したCNNのリアルタイム報道
一般大衆が入手できるようになった生情報
インターネットを活用したMRTA
匿名が秘める危険性
偽情報と宣伝放送
デマメール
放送番組や活字の乗っ取り
音声組み替え法
デジタル人間
立体映像技術
ホログラフィ
娯楽産業との協力
軍用と娯楽用シミュレーターの相違
現実とシミュレーション
インターネット参拝
「ポケモン」騒動
「ポケモン」兵器
第8章 情報テロと法律
国際的情報テロへの懸念
インターネットを走るテロと武器
犯罪・テロ対策と盗聴
米国とドイツの盗聴許可問題
修正を迫られた組織犯罪取締法原案
サイバー法
個人情報の流出
個人情報の保護を強化する欧米
匿名性がもたらす個人攻撃
ハードディスクも猥褻
ポルノ規制
インターネットの政府規制
シンガポールのインターネット規制
インドネシアとベトナム、インドと米国
中国のインターネット接続事情
アラブ諸国の対応
規制で揺れる湾岸諸国
日本人のインターネット情報観
あいまいな空間
▲創造より破壊の方がはるかに容易なことは、コナン、ジムシー、船長がギガントを落としたことによって証明されよう
<関連記事>
徴兵制度の修正改良
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ラベル:兵器
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米軍の電子レンジ兵器、アメリカ国内で一般市民に対する試験利用を検討
【テクノバーン】(2006/9/14 19:04)米空軍研究所が中心となって研究開発が進められてきた電子レンジの技術を応用した「苦痛光線」兵器に関連して、実際にイランなどで実戦配備する前にアメリカ国内での暴徒鎮圧などの状況が発生した際に試験的利用を検討していることが13日、米空軍報道官の発言により明らかとなった。ーーーーーーーーーーー詳細はクリックして。
http://blog.livedoor.jp/the_radical_right/
「核抑止レーザー論」極右評論さんがこの事を書いています。それで
戦術高エネルギー・レーザー兵器(米・イスラエル)
レーザーで目標を破壊
http://www.asagumo-news.com/news/hp0408/nt0407.htm#a0407262
ロングバージョンはこちら
http://www.youtube.com/watch?v=IcmI6UnR4gg
ついでに、もう一つ。
下は、アメさん(政府?)の作ったミサイル防衛の未来像のプレゼン用映像らしい。
2017年に実現するって構想かな?SFチックというか、演出に凝りすぎてる感もある
ので、ちょっと趣味悪いと思う人もいるかも。音注意です。
タイトルは Global Ballistic Missile Defense Planning 2017
--おまけ--
日本の切り札はやっぱりコレでしょ。
宇宙開発では遅れをとっていても、ロボットなら。
ミサイル防衛(MD)の概念
http://pya.cc/pyaimg/pimg.php?imgid=15555
もっと進化したバージョンがあった様な気がするけど・・・。
※元ネタは外務省のこのページですね。
http://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/bluebook/2002/gaikou/html/zuhyo/fig02_01_02_02_03.html
メタモルフォーゼ・ニッポン
ミサイル防衛(妄想系)さんが
探してたのは、レーザーでミサイルを撃墜するってやつ。
MTHEL - Mobile Tactical High Energy Laser
このキーワードが分からずに、動画を探せなかった。
アメリカとイスラエルが共同で開発してるらしい。
Laser weapon passes biggest test
Nautilus system shoots down long-range missile
戦術高エネルギー・レーザー兵器(米・イスラエル)
レーザーで目標を破壊
下が、その動画(2分弱)。ロングバージョン(8分超)はこちら
書いていたものです。
米軍の電子レンジ兵器、アメリカ国内で一般市民に対する試験利用を検討はニュース記事の貼り付け。