皇室典範の改正内容が皇国の興廃を決すると思う方は、一日一押人気ブログランキングをクリック

もし小泉内閣が、共産党、社民党、民主党左派、公明党とともに、皇族方の御意見を無視し皇室伝統を蹂躙して女性女系天皇を容認する皇室典範の改悪を強行すれば、日本の共産主義者、奇形左翼であるジェンダーフリー論者は欣喜雀躍して、伝統と切り離された皇室、伝統を捨てた天皇を最大限に悪用し、その他のあらゆる日本の伝統、長い歴史の中で育まれた日本の慣習、文化、常識、良識、世界に誇るべき日本らしさを徹底的に破壊するであろう。
マルクスレーニン教徒の信条は、過去の否定、過去の遺産である伝統の破壊であり、日本の左翼勢力は、いまなおスターリンの反日史観であるコミンテルン32年テーゼを盲信し日本および日本的なるものを激烈に憎悪しているのだから。
保守派、保守主義者がそれらを左翼の破壊主義運動から防衛しようとしても、日本の反日左翼勢力は、伝統の破壊を正当化する為に、必ずや、皇室が2000年のあいだ守り続けてきた「皇位の継承は男系皇族(皇胤)に限る」という皇室伝統、万世一系の皇統という世界遺産を捨てたことを挙げ、「長い歴史を持つ伝統や文化、これまでの慣習や常識は、国民がいつまでも守るべきものでもないし、捨ててはいけないものでもない。保守派は伝統や慣習を捨てた天皇陛下ならびに皇室を見習うべきだ」と反論するに違いなく、おそらく保守派は反日左翼勢力に抵抗できず、非常識きわまりないジェンダーフリー運動の拡大を防ぐこともできまい。
かくして今日、小泉改革を支持するサヨク、ノンポリの日本国民のあいだに蔓延拡大している「日本を変える、とにかく日本を変えなければならない」という盲目的な強迫観念、日本を変革するという使命感は、共産革命の代替魔語である「構造改革」の続行拡大を熱狂的に支持し、日本はひたすら過去と現在を破壊する文化大革命に突入するであろう。
そして20年ぐらいの年月が経てば、日本は完全に過去と切り離された、まったく異質の新しい国に生まれ変わるであろう。それは虚無に覆われた絶望の国である…。
世界無比の切味と美しさを誇る日本刀を鍛えた刀鍛冶の技術が鉄砲の大量生産を可能にして日本をスペインの征服事業から防衛したごとく、江戸時代の藩校教育、寺子屋教育が日本人の文理系知力を世界最高水準にまで高め、明治維新を成し遂げ、日本を清とロシアに勝利させたごとく、大東亜戦争中に開発された日本の軍用技術が燃費のよい軽自動車、エレクトロニクス産業、新幹線、巨大タンカー造船を生み育てたごとく、甲野善紀先生が現代に復元した古武術がスポーツや医療に応用され目覚しい成果を上げ始めているごとく、江戸時代の飛脚の走り方である「ナンバ」がサッカー日本代表のエース久保竜彦の慢性腰痛を緩和したごとく、過去が現在を支え、輝かしい未来を作るのである。
だから韓国のごとく、過去を否定し断罪し破壊する国は、誇るべきものが何もない国、独創的なものを何も生み出せない国、他国の伝統、文化、古美術品等をひたすら盗む醜い国に転落するのである。
日本の強み凄みは、約2000年の間に日本列島に蓄積された億兆の先人たちの叡智、経験の結晶である伝統、文化、慣習をタップリと豊富に持っていることであり、それらの上に現在の日本国は築かれているのである。それらを破壊して新しい国を作っても、それは基礎を持たない砂上の楼閣、基盤の脆弱な高層マンションのようなもので、すぐに倒壊してしまう。
皇室典範の改悪は、日本の反日左翼勢力が日本および日本的なるものは破壊し尽くすための突破口となるであろう。
そこから日本滅亡のカウントダウンが始まるのである。
田中角栄が朝日新聞の大衆煽動力を欲して朝日の望むままに台湾を捨て共産中国と握手してから、自民党は反共尊皇の大義を掲げて日本国内の各界に巣くう日教組、全教組ら反日左翼勢力と戦えなくなり、中国共産党と癒着した利権政党に没落し、中学高校の歴史公民教科書はマルクスレーニン主義史観に基づく反日記述に埋め尽くされた反日左翼政治パンフレットに堕落し、公立教育は壊滅した。
1978年の日中平和友好条約の締結から5年後の1983年に、日本政府自身が日本の歴史教科書を中国共産党に事前検閲してもらうことを決定し(近隣諸国条項)、日本から教育主権を喪失させてしまった。
日本政府が日中平和友好条約を締結せず台湾との国交を維持していれば、ここまで教育が腐敗することもなければ、社会が荒廃することもなく、日本政府が中国共産党に膨大な国民の税金を貢いで共産中国の軍備拡張を支援し、台湾と日本自身の存立を危うくすることはなかったろうに…。
もし小泉内閣あるいは後継の自公連立内閣が、自民党が育てた反日左翼勢力とともに、皇族方の反対意見を無視し、日本の重要な慣習法である皇室伝統を蹂躙して女性女系天皇を容認し、日本の誇るべき世界遺産である万世一系の皇統を破壊するに至れば、自民党は、長い歴史の中で育まれた日本の伝統、慣習、常識、名誉、誇るべき日本らしさを重んじる保守政党の看板を二度と掲げることができなくなる。
しかも自民党は積極果敢な公共投資による内需拡大、景気回復、財政再建という政策を捨ててしまったのだから、利権を各業界、地方に分配して選挙を戦うこともできず、毎日新聞のごとく創価学会の下請け組織となり、創価公明の組織票に依存して選挙を戦わざるを得なくなる。
かくして自民党は名実ともに親中派の売国政党に転落し、良識ある国民の支持を喪失し、日本とともに滅亡するに至るのである。
実際、テレビ・マスゴミが実施している世論調査では、小泉内閣と自民党は世論の高い支持率を得ているものの、自民党の積極的支持者である自民党員の数は激減している。自民党はそろそろ小泉内閣の暴走を止めないと、「自民党を破壊する」ことを公約に掲げた小泉純一郎によって本当に潰されてしまう。
2月17日の自民党の発表によれば、自民党員数は8年連続で減少しており、平成17年末の自民党員数は122万2618人で、前年比で13.1%減少した。これは平成3年の22%!に過ぎず、自民党組織の規模は、14年前のほぼ5分の1の規模にまで縮小した。
自民党の凋落は止まるところを知らない。
ここを突いて、女性女系天皇を容認する皇室典範の改悪を強行するならば、日本に文化大革命が起きますよ、自民党は保守政党、尊皇政党として日本に存在できなくなりますよ、それでもいいですか?と親切に忠告することが、自民党議員に対するダイレクト・メール・アタックの有効な戦術となるであろう。
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旧宮家の復籍こそGHQの呪縛を断ち日本が独立主権国家として再興する近道であると信じる方は、一日一押人気ブログランキングをクリック

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これを読むと、われわれ日本人が毎日見聞している、朝日新聞ら日本の反日左翼勢力の反戦平和主義運動が、反日諜報謀略活動そのものであることが簡単にわかり戦慄します

【緊急要請1】
女性女系天皇に反対の声を上げてください。これが認められると、日本は日本でなくなります。政府と政治家に準皇族である旧宮家の皇籍復帰を要請しよう。
皇太子殿下の御本心は皇室伝統の尊重
バカバカしい舛添要一の女性女系天皇容認論
所功と高橋紘
女性女系天皇推進派と戦うためのシンプルな戦術
万歳!紀子様の御懐妊と旧宮家の皇籍復帰
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万世一系の族値を破壊する女性女系天皇容認派の高橋紘は朝敵である
女性・女系天皇の容認は憲法違反である
女帝論を封ずる一つの手がかりとして : 国語学者・元産能大学教授 萩野貞樹氏
12月3日付朝日新聞に掲載された西尾幹二氏の「歴史は復讐する」
Speak Easy 皇統断絶
毒吐き@てっく皇室典範改正問題
三輪のレッドアラート姦賊どもが皇家を狙う
ぼやきくっきり皇室 皇室典範~女系天皇阻止メール大作戦遂行中!
草莽決起 有識者報告書は共産党が30年かけて準備し、狡智に構成?の疑惑濃厚
なんたること!

国民必読の書、大東亜戦争の電子書籍 「戦争の天才と謀略の天才の戦い」国民のための大東亜戦争正統抄史1928―56
マルクス史観に汚染された高校歴史教科書を信用する者は、実証史学を採用する公務員試験には合格しない!戦後日本マルクス占領憲法解釈学からの覚醒
最近小野盛司氏が主宰する定例会『日本経済復活の会』にて紹介された菊池英博文教学院大学教授の挨拶の『迫力』に感動し、さっそく氏の新刊『増税が日本を破壊する

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と っ と と 潰 れ て
いただいて結構です。
「男系でなければ日本が潰れる」などとほざくバカウヨは、あまりにも日本の国力をバカにしてると思います。
・世界中が戦争に巻き込まれていた1915年、日本はこれを好機と捉え失地回復を図った。二十一ヶ条からなる文書を認め、中国代表団に提示した。いわゆる「二十一ヶ条の要求」である。確かに「要求」といわれれば「要求」かもしれない。全容は明らかにされなかったが、日本が最も力を入れたのは、1923年に期限切れとなる鉄道の租借期限の延長であった。これを知ったアメリカがまず日本非難に回り、列強も同調したので要求を幾分和らげることとなった。これは交渉に当った日本の外交官からじかに聞いた話であるが、内容が公になるずっと前に、中国側はこう持ち出したきた。「内容はこれで結構だが『要求』ということにしてくれまいか。そうした方が見栄えがする。やむなく調印したのだという風にしたいのだが」と。これを受けて日本側は「その方がよいのならそういたしましょう」と言って、高圧的な態度に出るふりをした。それで中国人は不承不承、署名をするという風にしたのである。裏でかなりの金が動いたであろう。中国との交渉ごとは金次第とみてきたからである。
ところが今回は計算違いだった。「日本に脅迫されやむなく調印した」という体裁にしたのは、中国の国内の中国人に納得してもらうためであった。ところがアメリカがこれに噛み付いた。「哀れな中国に、過酷な要求を突きつけるとは許せん」とばかり、同情が湧き上がった。この1915年という年はどんな年であったか。アメリカは世界を二つに分類していた年であった。一つは束縛のない自由を求める道徳の国。もう一つはドイツ等に代表される、抑圧を好む、卑しい国である。二十一ヶ条の要求を出した日本も中国人を抑圧した国としてドイツと同じ組に入れられた。
中国人の要望で「屈服させられた中国人」という体裁を取ったのであるが、この一次資料がまだ手元にない。
極東問題に詳しいジャーナリストのジョージ・ブロンソン・リー氏は親日派の雑誌で「当時、外国人の記者にはこの辺の裏情報は知られていた」と述べている。中国人の役人の体質、陰謀をひた隠しに隠す性格からして「さもありなん」と在ベテラン英米官界は考えているのである(259頁)。