2015年12月29日

今後の日韓関係を示唆する朝鮮のことわざ

 朝鮮の物語集(高橋亨著/日韓書房/1910年発行、国立国会図書館デジタルコレクション公開資料)には、今後の日韓関係の行方を分析するために役立つ朝鮮の諺(ことわざ)が載っている。それが以下の2つの朝鮮ことわざである。続きを読む
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2015年08月19日

笑うしかない悲劇-日本の戦時防諜体制に開いた大きな抜け穴と戦史修正のお知らせ

 昭和18年(1943年)4月の或る日、衆議院代議士の三田村武夫が荻外荘に近衛文麿を訪ね、戦局と政局の諸問題について率直な意見を述べて懇談した際、

「この戦争は必ず敗ける。そして敗戦の次に来るものは共産主義革命だ。日本をこんな状態に追い込んできた公爵の責任は重大だ!」

と詰問したところ、近衛は珍しくしみじみとした調子で、第一次第二次近衛内閣当時のことを回想して、

「なにもかも自分の考えていたことと逆な結果になってしまった。ことここに至って静かに考えてみると、何者か眼に見えない力に操られていたような気がする-」

と述懐したという(大東亜戦争とスターリンの謀略-戦争と共産主義/三田村武夫著/自由選書/1987年発行、28頁)。

 なぜ三田村武夫は昭和18年4月に荻外荘を訪問し、近衛の政治責任を追及したのだろうか。筆者はふと疑問に思い、帝国議会衆議院議事録を読んでみたところ、三田村の憤りと近衛に対する責任追及を理解できた。

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2015年08月15日

日本憲政史上もっとも凶悪な内閣総理大臣(近衛文麿)を非難しない究極の愚行

 中川八洋教授は昭和20年2月14日の近衛上奏文を次のように批評している。

「近衛文麿が対英米戦争主義者でなかったかのような偽イメージ、あるいは近衛文麿がマルクス主義者でなかったかのような偽イメージをつくる、近衛自身による自己演技の最たるものがあの有名な近衛上奏文であろう。それは日中戦争と日米戦争の八年戦争のすべての責任を軍部に転嫁するに絶妙で華麗な演技の典型であった。

 この上奏文をもって近衛文麿が従前から英米に対する戦争の回避論者であったと、その証拠としてあげるものが多いが、それは余りにも短絡的である。また読解力に欠陥ありといわざるをえない。一九三七年六月の総理大臣就任以降の、近衛文麿の言葉ではなくその行動と明らかに矛盾する解釈であり、歴史の偽造をさらに増幅する歪曲である。政治家の評価・分析は、その言葉ではなくその行動でなすものであって、その逆は学問ではない。

 近衛上奏文は、日本の八年戦争とは日本の共産化を目的として共産主義者(マルクス主義者、社会主義者)たちによって遂行されてきたこと、一九四四年頃からのスローガン一億玉砕はレーニンの敗戦革命論に従った、共産革命がし易い荒廃した日本社会をつくるためのものであること、陸士・陸大の秀才組のある部分がソ連軍を日本に導入しての日本の共産化を策謀していること、などの最も深刻な諸状況について最も正確に鋭く核心を衝く省察をなしている。

 が同時に、この近衛の指摘は、マルクス主義にかぶれた陸士・陸大卒の赤い軍人たちに対英米戦とその継戦の動きのすべての責任を転嫁する狙いであるのは誰しも一読すれば理解できよう。」(近衛文麿とルーズベルト大東亜戦争の真実76、81頁)


 近衛上奏文および近衛文麿に対する中川教授の評価が正しいことは、以下の大本営陸軍部戦争指導班機密戦争日誌(軍事史学会編/錦正社、1998年)昭和20年6月25日の条によって証明される。

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2015年08月05日

ユダヤ人は世界を蝕む無籍者(世界的特殊部落人)大阪毎日新聞 1938.11.23

 大阪毎日新聞の記事「ドイツのユダヤ人弾圧 世界を蝕む"無籍者" 事変の陰にも援蒋魔手」(1938.11.23)には、ドイツのユダヤ人弾圧を批判する言葉が全くない。

 それどころかこの記事は明らかに読者の日本人に対してユダヤ人排斥を煽動している。煽動とは「人々が特定の感情を持ち、特定の行動を起こすように働きかけること」である。

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2015年07月27日

新満洲国と新元首と三千万民衆の上に栄光あれ!と熱烈な声援を送った大阪朝日新聞(1932.3.10)

 筆者は時々朝日新聞や毎日新聞を読むのだが、読む度にその反日左翼思想に満ちた偏向捏造虚偽歪曲報道に一日中陰鬱な気分にさせられる。

 しかし筆者は漢籍調の文章を好むせいか、大阪朝日新聞の記事「満蒙栄光に映え溥儀執政、厳かに就任、三千万民衆の待望報いられ万歳轟く新国都長春」(1932.3.10)を読み、実に爽快な気分になった。ヤバい、戦前朝日のファンになりそうだ(笑)。

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2015年07月25日

朝日新聞社の軍部暴走史観を打ち砕く近衛首相の施政方針演説(大阪朝日新聞1938.1.23)

 朝日新聞社とその同類の反日左翼勢力は、大東亜戦争批判から近衛文麿のブレーントラスト「昭和研究会」に結集していた朝日出身のソ連スパイ尾崎秀実ら共産主義者とマルクス・レーニン主義およびコミンテルンのテーゼ(28年、32年、35年)を救い出すために、支那事変の拡大長期化の原因を軍部の暴走に転嫁する。

 しかしこれが歴史の偽造であることは、昭和13年1月22日の第七十三回帝国議会における近衛文麿首相の施政方針演説を掲載した翌日の大阪朝日新聞によって証明される。

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2015年07月18日

朝日新聞社の説教をギロチンブーメランに変える!『満洲』は支那でない立派な独立国-歴史が語る満蒙を見よ(大阪朝日新聞1932.4.18)

 今日の朝日新聞社は、御用学者、御用知識人、御用評論家、御用読者を総動員して日本国が犯した過去の誤ちを直視し反省し謝罪せよと日本国民に説教する。そこで筆者が朝日新聞社の説教に応え、朝日新聞社の主張をギロチンブーメランに変える素晴らしい第一次史料をネット界の有志に提示しよう。

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2015年07月17日

きのうの衆議院本会議(大阪毎日新聞 1937.8.5)

 もし今なお大日本帝国憲法が反デモクラシーの憲法で、ポツダム宣言受諾以前の我が日本国が立憲議会制デモクラシー国ではなかったと信じている憲法学徒が日本国内に現存するならば、ぜひとも「特別税法案委員附託 関税定率改正等可決 きのうの衆議院本会議」(大阪毎日新聞1937.8.5)を読んでほしい。

 日本国民は必ずや中国共産党の洗脳術(撫順戦犯収容所)を用いたWGIP(日本人を狂わせた洗脳工作-いまなお続く占領軍の心理作戦)とこれを相続し強化し継続している戦後民主主義狂育の洗脳効果-軍国主義史観(軍部暴走史観)から脱却できるはずである。

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2015年07月06日

韓国人の歴史偽造を粉砕!我が国が軍艦島情報センターに展示すべき資料

 1910年の日韓併合から1945年の日本国のポツダム宣言受諾(連合国に対する有条件降伏)まで朝鮮人は大日本帝国の臣民(君主国の国民のこと)つまり日本国民であった。

 そして我が日本国をはじめ第二次世界大戦に参戦した立憲議会制デモクラシー国は、議会の承認を経た法律に依拠して国民を徴兵・徴用していた。これは国際法上の戦争犯罪ではない。

 また戦時下の日本国政府は、日本国民のうち朝鮮人のみを徴用していたのではない。従って戦時下の徴用は朝鮮人に対する差別ではない。それどころか政府が朝鮮半島に国家総動員法に基づく国民徴用令を適用した期間は1944年9月から1945年3月まで僅か7ヶ月間である。つまり我が国は朝鮮半島の朝鮮人を優遇しこそすれ差別していなかったのである。

 外務省ならびに自民党政権は、軍艦島に併設する情報センターに、以上の事実を指摘した「在日朝鮮人の渡来および引揚げに関する経緯、とくに、戦時中の徴用労務者について」(記事資料 昭和34年7月11日/ 昭和35年2月外務省発表集第10号」を展示しなければならない。

 外務省はもとより自民党はこれを拒絶できない。2010年3月10日の衆議院外務委員会で質疑に立った自民党の高市早苗議員がこの資料を外務省から入手し、民主党政権に突き付けたのである

 我が国は韓国政府の邪悪な目論みを逆手に取り韓国人と媚韓派の反日的日本人の歴史偽造を粉砕しなければなならないと思う方は、初めにブロガーへ執筆意欲を与える一日一押人気ブログランキングをクリック願います。続きを読む
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2015年05月03日

ナチス(国家社会主義ドイツ労働者党)と戦前の大日本帝國を同列に並べる愚人たちを滅ぼす1941年2月6日貴族院予算員会の大政翼賛会違憲論

 1941年1月21日から再開された第七十六回帝國議会では、政党を喪失した衆議院代議士と、貴族院議員が大政翼賛会に激しい非難を浴びせ、近衛文麿内閣総理大臣を追及した

 国家社会主義ドイツ労働者党と戦前の日本国を同列に並べる愚かさを思い知った方は、山口二郎(1958年7月13日生まれ東京大学法学部卒業)をはじめ無限のルーピーズと朝日新聞社に天罰を下す大東亜戦争史を広めるために、はじめにブロガーへ執筆意欲を与える一日一押人気ブログランキングをクリック願います。続きを読む
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2015年03月21日

安倍晋三と竹中平蔵を糾弾しないアベノミクス批判という至愚-陰謀論と歴史学の外道

 陰謀論とは、証拠資料によって実在証明されていない謀略を論ずることである。過去に起きた事件、現在に起きている事象の原因を、証拠資料によって実在証明されていない特定政治勢力の謀略に求める言論である。

 陰謀論は証拠資料によって証明されていない以上、歴史的事実(史料によって明らかにされた事実)ではなく、憶測や想像の域を出ていない。それは時間の無駄である。だから筆者は陰謀論に組しない。

 それにもかかわらず筆者が第二次世界大戦におけるソ連の諜報謀略活動を執拗に論ずるのは、それを証明する多数の証拠資料が実在するからである。

 現代史資料ゾルゲ事件、尾崎秀実著作集、多数の第一次史料を収録するGHQ発禁図書の戦争と共産主義-昭和政治秘史、コミンテルン資料集、レーニン全集、スターリン全集、ソ連崩壊後にロシア政府によって公開されたアメリカ共産党の機密文書、1995年にアメリカ議会によって公開されたヴェノナ機密文書等によって実在証明された第二次世界大戦時の日米に対するソ連の諜報謀略活動を、それらの証拠資料に依拠して論ずること(例えばノモンハン事件の虚像と実像:日露の文献で読み解くその深層)は陰謀論ではない。

 なぜならソ連の諜報謀略活動は歴史的事実であり、既に憶測や想像の域を脱しているからである。ミトロヒン文書によって第二次世界大戦後のソ連の諜報謀略活動を論ずることも同様である(例えばThe Sword and the Shield: The Mitrokhin Archive and the Secret History of the KGB)。

 歴史学は新旧の史料によって過去の真実(正確に言えば真実の近似)を歴(あき)らかにする学問である。
 だから以上の証拠資料と、ヴェノナ機密文書の公開以後、ロシアから続々と漏れ出している新たな機密文書を無視し、第二次世界大戦時の日米に対するソ連の諜報謀略活動を無視あるいは隠蔽し、戦史の修正と更新を拒む者は、歴史学の外道を歩く者である
。 

 この歴史学の外道たちが、自己保身を図るために、筆者をはじめ史料によってソ連の諜報謀略活動を論じている戦史学徒を「陰謀論者」とか「歴史修正主義者」とか罵詈雑言を浴びせてくるのである。

 歴史学の外道に群生する彼等の第二次世界大戦論は蛙鳴蝉噪に過ぎないことを理解する方は、はじめにブロガーへ執筆意欲を与える一日一押人気ブログランキングをクリック願います。続きを読む
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2015年03月12日

悪の歴史修正主義者デニス・ハルピン-戦争犯罪人トルーマンとパル判決書

 朝鮮日報2015年3月11日の記事「日本の戦争美化放置すればトルーマンも戦犯に」によると、 米ジョンズ・ホプキンス大学高等国際関係大学院(SAIS)のデニス・ハルピン招へい研究員は9日、外交安全保障問題の専門誌「ナショナル・インタレスト」への寄稿で、「日本の歴史修正主義の出発点は(日本軍の)慰安婦と南京大虐殺かもしれないが、その終末はトルーマン大統領と核爆弾になりかねない」と述べ、「日本が自らを太平洋戦争の犠牲者として美化すれば、米国は加害者になり、(太平洋戦争を起こした)東条英機ではなく、(原爆を落とした)トルーマン元大統領が戦犯になってしまう」と指摘した。

 米下院外交委員会の専門委員を長年務め、東アジア専門家として知られるハルピン研究員は「日本には社会の指導層、政治家、ジャーナリストの中にも歴史修正主義者がいる。従軍慰安婦や南京大虐殺のような太平洋戦争当時に犯された日本の犯罪に沈黙すれば、結局は第2次世界大戦以降の連合国がつくり上げた世界秩序はまるごと崩壊してしまう」と警告した(以下省略)。

 「日本が自らを太平洋戦争の犠牲者として美化」しなくても、トルーマンは明白な戦争犯罪人である。それはパル判決書すなわち極東国際軍事裁判判事中ただ一人の国際法の専門家であったインド代表判事ラダビノッド・パル博士の判決によって指摘されたことである。

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2015年03月11日

陸軍省部より過激に好戦的だった朝日新聞社-尋常の手段では日米調整は困難「新秩序」に耳を藉さぬ頑迷(大阪朝日新聞 1939.10.24)

 2015年3月10日の朝日新聞素粒子がまた嘯(うそぶ)いた、「負の歴史と正面から向き合ってきた自信からだろう。メルケル首相の言葉が重い。『過去の総括が和解の前提』と。4年前のことすら忘れている。原発事故の証言を読んで改めて背筋が凍る。原因究明を棚上げしたまま再稼働へ。遺体を鳶口(とびぐち)で引っかけたという東京大空襲の仮埋葬の記憶。人も街も焼き払い焼き払われ。日本で欧州で中国で」と。

 支那事変は我が日本国の負の歴史である。そして支那事変の拡大長期化は日中和平工作の連続的失敗であるから、我が国が負の歴史を直視し支那事変を総括するには、日中和平工作の連続的失敗を分析しなければならない。

 日本国民がそれを行うと、蒋介石に容共抗日を強要し支那事変を惹起拡大した中国共産党の人民戦線戦術と、中国共産党に呼応して支那事変の拡大長期化を煽動正当化し日中和平工作を妨害した朝日新聞社出身のソ連スパイ尾崎秀実らゾルゲ機関および近衛文麿のブレーントラスト昭和研究会に結集していた「国体の衣を着けた共産主義者」たちの作為戦争謀略活動を知る。

 そうすると中国共産党と日本の反日左翼勢力、そして昭和研究会に尾崎秀実と佐々弘雄と笠信太郎と大西斎らを送り込み近衛内閣の軍事外交内政を支援し続けた朝日新聞社に対する日本国民の義憤は、天を衝くほど激昂し、朝日のいう日本国の右傾化=反左翼化が昂進する。

 我が日本国の場合、過去の総括は和解の前提ではなく、日中日韓断交の導火線であり、朝日廃業の捷径(手っ取り早い方法)なのである

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2015年03月10日

戦後民主主義の出発点-東京裁判の正当性と合法性を完全否定した自由党・改進党・社会党

 以下のサンフランシスコ講和条約第11条は、単なるアムネスティ(国際法上の大赦)の対日不適用条項であり、戦犯に対して講和条約発効後の日本政府による刑罰の執行と連合国関係国政府および日本政府による赦免に関する手続を定めた条文にすぎない(詳細は我が日本国は東京裁判史観を受諾していない-サンフランシスコ講和条約第11条の正当なる解釈)。

 「日本国は、極東国際軍事裁判所並びに日本国内及び国外の他の連合国戦争犯罪法廷の判決(英語ではthe judgements、スペイン語ではlas sentencias )を受諾し、且つ、日本国で拘禁されている日本国民にこれらの法廷が課した刑を執行するものとする。これらの拘禁されている者を赦免し、減刑し、及び仮出獄させる権限は、各事件について刑を課した一又は二以上の政府の決定及び日本国の勧告に基く場合の外、行使することができない。
 極東国際軍事裁判所が刑を宣告した者については、この権限は、裁判所に代表者を出した政府の過半数の決定及び日本国の勧告に基く場合の外、行使することができない。」

 だからこのサンフランシスコ講和条約第11条に基づく受刑者の早期赦免を求める決議を国会衆議院に提出した衆議院代議士は、断固として極東国際軍事裁判(東京裁判)の正当性と合法性を否定し、正々堂々と戦勝国の連合国を非難した。

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2015年01月05日

国家神道という幻想を祓う元キリスト教一家の身の上相談

 大正7年(1918年)6月1日の読売新聞にキリスト教と決別した一家の身の上相談が載っている。

 葬式はどんな型で?キリスト教とは決別し他宗教にも不満あり。大正七年(一九一八年)六月一日

 父は田舎町の教会の長老として、かなり長い間キリスト教に深い関係をもっていたのですが、数年前ふとしたことからその関係をまったく絶ってしまいました。

 それには種々の原因がありますが、牧師と仲が良くなかったのが主な原因です。父も偏屈な男でしたが、牧師も気味の悪い人でした。そんな関係から私どもに宗教的精神がなくなったのかもしれません。

 しかし現今の宗教には、ひとつとして心から帰依し得るものはないように思われます。何の宗教でも根本義はありがたいものでしょうが、その儀式や説き方に対して不満を抱いています。キリスト教に対してすらそうですから、他宗教はもちろん信者となることはできません

 ところが、近いうちに私の家で宗教的儀式を挙げねばならぬ事実が迫っています。すべての宗教から離れた私どもは、いかなる方法によって葬式を営んだらよいでしょうか。世にいう、告別式などという型で冷やかな心で芝居じみたことをするのは耐えられません。

▼お答え 

 今日の多くの人々が、信仰心もなく、信じてもいない形式で葬式をして平気でいるということは、生活の中にしばしば見出されることです

 これは信仰の是非を云々する種にはなりませんが、少なくともそんな矛盾した生活をしている人々がどうしたらよいかに思い当たったら、ほうとうのう宗教的信仰に到達することもできましょう。と同時に葬式の型も、おのずから独創的にならなければと思います。

 しかし、生活には生きる者の問題が残っていますので、勢い死者に対する取り扱い方を案出する余裕がないのかもしれません。世間の思想が徹底的になる時が来たら、仏式か神道式か、それともキリスト教式か、型にはまってくることでしょう。今は特殊な人々によて、折々風変わりな型の葬式が行われているばかりです。将来はどう変わっていくか、見ものでしょう。

 記者がこの二、三年に見た風変わりな葬式は、さる著名な女史のものでした。焼香の代りにたいまつをたいたので、紅蓮の炎の中にまっ白なお棺が見え隠れしていたのを覚えています。

 要するに、どういう形式を取るかは本人の信仰次第です


 この身の上相談は、戦後民主主義(マッカーサー占領軍憲法体制)を信奉する反日左翼勢力が大東亜宣戦争の真相を隠蔽するために振り撒いている「現人神」「国家神道」という幻想(新田均)を祓う第一次史料の一つであろう。

 バカ(戦前の日本を現在の北朝鮮と同一視する反日的日本人および韓国人)は死ななきゃ治らないと思う方は、朝日新聞を倒産に追い込む大東亜戦争の電子書籍を朝日定期購読者に届けるために、ブロガーへ執筆意欲を与える一日一押人気ブログランキングをクリック願います。続きを読む
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2014年09月14日

ある日本人娼婦の身の上相談-朝日新聞社の反日戦法早わかり

 大正5年(1916)3月7日付読売新聞に、「恋人の心変わりが心配-七年モ外国ヘ行ク人ヲ待ツベキカ?」という日本人娼婦の身の上相談が載っている。

 申し上げるのもお恥ずかしいのですが、十九の春、家の不幸によって、心ならずも不倫の淵に身を沈めて以来、今日に至るまで三年の月日を涙に暮らしている薄命な者です。

 そんな私のような汚れた女にもかかわらず、真から愛してくれるひとりの大学生があります。私もほかに頼りにする人もありませんから、この方のためには命も身体も捨てることは厭わない決心です。

 その人は、卒業後すぐに洋行して七年間遊学し、帰国の暁に晴れて私を妻にしてくださると言うのです。

 もしほんとうにこの方が妻にしてくださるならば、たとえ九年でも十年でも待っている覚悟ですが、長い年月の間には、その人の心が変わりはしないでしょうか。私を見捨てることはないでしょうか。七年後の私の、心や顔を愛してくださるでしょうか。

 もし、そのときになって捨てられるようなことでもあったら、私はまったく立つ瀬がありません。

 もし見捨てられるようなら、今のうちにきっぱり縁を断ち、また良縁でもあるように神に願いをかけます。

 待っているほうが幸福でしょうか。それともきっぱり縁を切ったほうがよいでしょうか。(無名女)


 第二次世界大戦に敗北する前の我が日本国では、売春業は合法であり、公娼制度があった。戦時中になると女衒(売春業者)は他の諸々の接客業者ともども従業員を引率して戦地へ出稼ぎに行き、軍人軍属を相手に業を営んだ。

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2014年09月13日

朝日新聞社の虚偽報道を防ぐための立法措置-新聞紙法第十七条の先進性

 ヤフーのビジネスジャーナルが以下の記事を発信しているが、朝日新聞社の虚偽報道を批判するこの記事自体が偏向報道という批判を免れない。

朝日誤報騒動、法的責任と罰則は?なぜ謝罪のみで許される?誤報抑止の法的整備を検証(Business Journal2014/9/13)

<謝罪会見やトップ辞任で許される法的背景>

 では、なぜ新聞の誤報は、「謝罪会見」や「トップと関係者の辞任」程度で終わってしまうか。

「その最たる理由は、新聞業にはその『業』のルールを法制化した、いわゆる『業法』が存在しないからです。建設業、放送業、鉄道業、不動産業、警備業、金融業、医業、飲食業、訪問販売業、弁護士業など、世の中の業には、ほとんどの場合、当該業を規制する業法と呼ばれる法律があります。

 そして、これら業法の最大の目的は、それぞれの業が持つ国民への影響力の大きさに着目し、国民の生活の安全などを図るためにあります。要するに、専門職が行うことは、国民にとってとても影響力があることであり、彼らの行動を野放しにしてしまっては、国民に取り返しのつかない大きな損害が発生してしまうリスクがあるため、予め取り締まる必要があるということです

 しかし、発行部数が数百万部に及び、国民の数人に1人が購読し、大学受験の問題にも引用されるなど国民に極めて多大な影響力を持つ新聞業には、なんの規制もありません。

 それゆえ、どんなに取材の過程に問題があり、編集時に恣意や傾向的思想が闖入して誤報となり、国民はおろか世界的にも悪影響を与える結果となっても、なんのお咎めもないわけです
」(弁護士法人アヴァンセリーガルグループ執行役員で弁護士の山岸純氏)

●誤報抑止のための法的整備

 新聞業を規制する法律を制定することは、言論の自由の制限にもつながりかねないという懸念もあるが、誤報の発生を抑止するためには、具体的にどのような法整備が考えられるのであろうか。

かつて日本には、戦前に制定された新聞や雑誌を規制する『新聞紙法』という悪法が存在していましたが、もちろん言論を統制する法律を制定することが声高に主張されるべきではありません。一定規模の発行部数を持つ日刊紙に対し、以下の3点を法制化すべきだと考えます。

(1)取材にあたり取材先の人権を尊重する義務を設定すること
 取材の時間・場所や取材相手の家族・環境への配慮、取材を拒否された場合の対応等をルール付ける

(2)裏付け資料を具備し、正当な理由に基づく開示請求への対応を義務付けること
 事後的に記事の検証を国民の手に委ねる制度を設けることで、稚拙な取材に基づく報道を防止する

(3)自ら誤報と判断し、または司法機関に誤報と判断された際の対応、行動指針を、予め定めておくこと
 誤報の軽重やイデオロギーにかかわらず、一度誤報と判断した以上、統一的な対応をさせる

(1)の取材方法をルール化することは、貸金業者の債権取り立て行為が規制されている例もありますし、(2)についても、健康食品などの広告の方法につき実証性のない広告(不実証広告)を規制する例があります。

 もちろん、新聞においては『報道の自由』との関係から最大限の配慮が不可欠です。しかしながら今回の朝日の例でいえば、杉浦信之編集局長が『専門性の高い記者』とする記者ですら今回の誤報を引き起こすわけですから、『報道を規制するな、自主規制で十分だ』などといった新聞社の“強がり”だけではまかり通らない状況に陥っていると考えなければなりません。

 実は現在、私も朝日による誤報と目される記事によって苦しんでいるある組織の弁護活動に取り組んでいます。もちろん、司法判断がなされるまではその真否はわかりません。しかし、今回明らかになった朝日の組織的な“弱さ”を早急に自戒していただき、本件も含め適正な対応を切に所望する次第です」(同)

 今回の騒動を契機として、新聞をはじめとするメディアの誤報を抑止するための法整備やルールづくりが求められているといえよう。


 以上の記事の偏向箇所は、「かつて日本には、戦前に制定された新聞や雑誌を規制する『新聞紙法』という悪法が存在していました」という新聞紙法に対する山岸純氏の主観的評価のみを報道して、肝心要の新聞紙法の内容を一切報じないところである。

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2014年08月10日

池上彰の報道公害を浄化する元学徒兵の歌

 池上彰の卑怯で卑劣なところは、自分の解説番組には池上に反論しない或いはできない無知蒙昧な芸能人を並べて、あたかも池上が賢人で池上の主張が正しいように視聴者に錯覚させる演出である。

池上彰が戦争を斬る「学徒の憤り知って」(日刊スポーツ2014年8月10日)

 ジャーナリスト池上彰氏(64)が10日、テレビ東京系「池上彰の戦争を考えるSP 第5弾~悲しみを生み出した言葉」(17日午後7時54分)の会見に出席した。

 池上氏は「戦争が終わった途端、自分たちに『聖なる戦いをしろ』と勇ましい号令をしていた軍の幹部が、責任逃れなどみっともない態度を示すことへの若い学徒の憤り、恨みを今の若い人に知ってほしい」と主張。その上で「平和のためと、平和を口にして戦争が始まったことがいっぱいあったことを知ってほしい」と語った。

 番組では、B級戦犯として処刑された学徒兵の悔しさをにじませる遺書を紹介。戦後なのに集団自決した南樺太の女性電話交換手の話などを紹介する。


 南樺太攻防戦は日本領内における最後の地上戦であって、女性電話交換手の自決は、戦争中の悲劇であり、決して戦後の事ではない。1945年8月15日から1952年4月28日まで我が国は連合国と国際法上の戦争状態にあったのである。

 こうして日本人は国を愛せなくなった・・・日本が二度と立ち上がれないようにアメリカが占領期に行ったことを有権者に知らせるために、はじめにブロガーへ執筆意欲を与える一日一押人気ブログランキングをクリック願います。続きを読む
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2014年05月04日

生活保護の起源と公営ギャンブルの活用法-埼玉県立大教授の長友祐のウソ

 我が日本国では貧困に対する公的扶助の社会福祉制度は1932年に大日本帝國憲法下の政府と帝國議会と民間有志によって創設されたのである。

社団法人全国社会福祉協議会100年のあゆみ~昭和前期(1926~1945)

中央社会事業協会の発展

<新たな公的救済制度「救護法」の成立>

 第1次世界大戦後の不況、関東大震災、それに続く昭和2年の金融恐慌等が相次いだ結果、数多くの生活困窮者が発生した。しかし従来の恤救規則ではこうした人々の支援は困難であり、新たな統一的救済制度の早期実現が求められるようになった。一方で、民間の事業家による社会事業の運営のあり方にも課題が指摘され、社会事業の組織化、体系化は官民双方からの要望であった。

 そこで政府は、内務省社会局内に社会事業調査会を設置し、救済制度や社会事業に関する諮問を行った。同調査会は特別委員会での審議結果を内務大臣に答申、政府はこの答申を基本に救護法案を作成、昭和4年3月に成立する運びとなった。

 救護法は、従前の恤救規則に比べ、救護対象者や救護の種類を大幅に拡大するとともに、公的な救済義務を明確にしたものであった

<難航する救護法実施と関係者による実施促進活動>

 しかし、折からの不況のなか、必要な予算の確保ができず、救護法は成立すれども実施時期は未定という状況に陥った。救護法の実施にめどがつかないことを受けて、中央社会事業協会は、方面委員をはじめ全国の社会事業関係者と一体になって強力な救護法実施促進運動を展開。こうした実施促進運動は、昭和6年2月には、全国の方面委員の代表1,116名が連署した「救護法実施請願ノ表」を上奏するという事態にまで発展した。

 こうした運動の結果、競馬法改正による財源捻出により、関係者の悲願であった救護法は昭和7年1月1日から実施されることとなった。病を押して法の実施を訴えた渋沢栄一会長が永眠したのは、法の実施に先立つ2か月前のことであった。


救護法(法律第39号、昭和4年4月2日公布、同7年1月1日施行)

第一章 被救護者

第一条 左ニ掲グル者貧困ノ為生活スルコト能ハザルトキハ本法ニ依リ之ヲ救護ス
 一 六十五歳以上ノ老衰者
 二 十三歳以下ノ幼者
 三 妊産婦
 四 不具廃疾、疾病、傷痍其ノ他精神又ハ身体ノ障碍ニ因リ労務ヲ行フニ故障アル者
2 前項第三号ノ妊産婦ヲ救護スベキ期間並ニ同項第四号ニ掲グル事由ノ範囲及程度ハ勅令ヲ以テ之ヲ定ム

第二条 前条ノ規定ニ依リ救護ヲ受クベキ者ノ扶養義務者扶養ヲ為スコトヲ得ルトキハ之ヲ救護セズ但シ急迫ノ事情アル場合ニ於テハ此ノ限ニ在ラズ

第二章 救護機関

第三条 救護ハ救護ヲ受クベキ者ノ居住地ノ市町村長、其ノ居住地ナキトキ又ハ居住地分明ナラザルトキハ其ノ現在地ノ市町村長之ヲ行フ

第四条 方面委員令ニ依ル方面委員ハ命令ノ定ムル所ニ依リ救護事務ニ関シ市町村長ヲ補助ス(以下省略)


 埼玉新聞2014年3月23日付け記事によれば、埼玉県立大教授の長友祐三が「生活保護攻撃と社会保障制度改悪」と題して、「戦前までは、貧困に対して自己責任という考えが主流で『働かざる者食うべからず』だった。戦後は健康で文化的な最低限度の生活を保障する憲法25条の制定で、人としての尊厳を社会全体で保障しようと改められ、公的扶助の社会福祉制度ができた」と 講演したそうだが、これはマッカーサー占領軍憲法(日本国憲法)を美化し、戦前の我が国を侮辱する真っ赤なウソである

 そもそも「働かざる者食うべからず」(不労の資本家は飢えて死ね)はレーニンのスローガンである。日本国憲法第27条に潜り込んでいるこのスローガンが戦前の日本の主流であるものか。

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2014年02月03日

南京虐殺肯定派の歴史観は「北斗の拳」-陥落後の南京市の人口増加

 名古屋の河村たかし市長は、南京大虐殺を否定した際、その根拠として南京安全地帯の記録を挙げ、陥落後の南京市人口の増加を指摘していた。しかし中日新聞社をそれを報道しなかった。

 特定秘密保護法に対する中日新聞の反対論は中日新聞そのものの体質を語っているのである。自己反省する良心的日本人を自任する新聞社幹部が、自己と自社の保身のために平然と「国益上特に秘匿する必要のない情報」を隠蔽している。

 だから中日新聞社幹部は、彼らにとって極悪非道な国家権力者である政府や自民党が必ず特定秘密保護法を乱用して自己保身のために「国益上特に秘匿する必要のない情報」を隠蔽しないはずがない、と思い込むのだろう。

 中日新聞社の経絡秘孔-新血愁(三日間不定期に身体のどこかが激痛と共に壊れていき、三日後に全身から血を噴き出して死ぬ秘孔)を突く幻のGHQ発禁図書戦争と共産主義-昭和政治史秘録を広めるために、おわりにブロガーへ執筆意欲を与える一日一押人気ブログランキングをクリック願います。続きを読む
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左翼歴史学者が顔面蒼白次項有幻の名著!戦争と共産主義-大東亜戦争とスターリンの謀略の目次韓流を楽しくする朝鮮民族を読み解く7つの鍵古代史学者は韓国人のなりすましか継体新王朝説を斬る「歪められた日本神話」とんびがタカを生むスーパー日本人を育てる適才教育・戦後民主主義の終着点は家族の解体と日本国の滅亡-なぜマルクスレーニン教は地獄の門を開くのかバカげた舛添要一の女性女系天皇容認論ナチスを愛した沢田研二の窮状・日本の国益を破壊する朝から晩まで反日新聞の錯覚商法天照大神は男系(父系)の女神小林よしのりの欺瞞皇室典範の改悪と日本版「文化大革命」を促す
本当は怖い日本国憲法の話次項有福島瑞穂の政治生命を奪う悪魔の憲法問答・日本国憲法の性格を映す災害基本法-菅直人が嘲笑される理由・韓国の邪悪な野望を打ち砕くアダム・スミスを超える日本の社会思想家・韓国人を震え上がらせるための日本憲法学の密教諸君が愛してくれた日本国憲法は施行前に死んだ!なぜだ!?逆賊の憲法改正案に御用心憲法の本質を示す憲法改正の手続き神州不滅思想が妨害する真正の法力(憲法の非常事態対処能力)再生方策・神か人か天皇とは何か・恐るべき小沢一郎の憲法論日本がアブナイ!日本国憲法の改正が日本国の自殺になる理由・日本国憲法の追認を戒める昭和天皇のおほみうた昭和天皇と憲法改正-エセ民族派が行っている最悪の天皇利用旧宮家の皇室復帰意義は30年前の予言書が指摘する日本の最悪危機の克服・小泉内閣の大罪女系天皇は憲法違反
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