2005年11月12日

武田信玄と日本の国防体制の理想と現実

 ハイテク兵器がいかに軍隊の省人化を促進しようとも、人がハイテク兵器を使用するのだから、戦争の主役はあくまで人である。人口に膾炙する「人は城、人は石垣、人は堀」という武田信玄の言葉は、普遍的価値を持つ軍事的名言である。

 武人がいかに一騎当千の兵であろうとも、戦陣においては必ず疲労し、負傷し、そして死亡する。だから国家が、現有の常備兵力によって運用される戦力量をそのまま戦時においても維持する為には、戦闘によって減少する常備兵力量を補填する為の豊富な予備兵力が必要不可欠である。

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 日本の周辺諸国は常備兵力の数倍の予備兵力を保有しているが、日本の保有する予備兵力は常備兵力の4分の1か5分の1程度しかない。だから日本有事の際、約20万の自衛隊は、損害を被っても補充されず、疲労しても新鮮な予備隊と交代できず、ごく短期間のうちに消耗し、日本の戦力はたちまち枯渇してしまうに違いない。

 日本の自衛隊をサッカー日本代表にたとえると、我が日本代表は、日本サッカー協会から十分な強化費を支給されず、しかも法外に高い国産ユニフォームとスパイクの購入を強制される為に、すぐに強化費を使い果たしてしまい、ほとんど合同練習も交流試合も実施できない。

 ごく稀に外国代表と親善試合を行うこともあるのだが、試合および試合直前の合同合宿には監督と選手11人しか参加できず、日本代表はサブメンバーを欠いたまま練習と試合を実施しなければならず、もしGKが負傷退場すれば、DFの1人がGKとなり、10人の選手が疲労困憊しながら戦い、体力を消尽してフィールド上に倒れても、ベンチに交代要員はいない。

 さらに不幸なことに、日本サッカー協会会長は、極度のサッカー音痴にして極端な反戦平和主義者であり、「サッカーの国際試合といえども日本は外国に脅威を与えてはならないのだ」という異様な彼の平和信念を貫徹する為に、代表監督に「専守防衛」を厳命しており、日本代表選手は、試合中1歩たりとも敵陣に足を踏み入れてはならず、90分の間、ずっと自陣に引きこもったまま、ひたすら防御に専念せねばならず、日本の選手が自陣から相手のゴールマウスに向かって一か八かの超々ロングシュートを放つことさえ禁止されているのだ。

 しかも日本代表は貧乏なので、外国代表の戦術や各選手の特徴、能力を事前調査できず、また警備員を雇って非公開練習もできない。

 だから外国代表の選手たちは、まるでピクニックのように日本代表の合宿場に遊びに来て、日本代表の奇妙奇天烈な戦術練習を見学し、日本の各選手の能力や特徴をほぼ完璧に把握した後、親善試合に臨むのだ。

 日本代表の監督、選手およびサポーターの全員が激怒しながら日本サッカー協会会長を罵倒して曰く、

 「これで試合に勝てるか!ボケエェ!!Booooooooooooo!!!」

 以上が日本の国防体制の実態なのだ。もう発狂しそう…。

 20世紀の国際社会はマルクス・レーニン主義(共産主義)という最悪の思想ペスト菌に冒され、1991年にようやくソ連を崩壊させたが、それから10年後アメリカのニューヨークで9・11テロ事件が発生し、21世紀を迎えた人類は無差別テロの脅威にさらされることになった。

 国家に寄生する国際犯罪組織、国家の秘密機関、特殊工作部隊が、あらゆるテロ手段を用いて、彼らの敵視する国家のあらゆる地点と人を襲撃するのである。

 彼らは攻撃目標と攻撃時期を自由に選択できる攻勢の利を持ち、しかも民間人に偽装して大衆の海に潜伏しつつ、少人数で隠密に行動し、同時多発的にテロを敢行できる為に、彼らと敵対する国家の政府が、テロの実施される前に、彼らの企図を探知把握し、彼らの攻撃目標に兵力を集中配備し、待ち伏せすることは困難である

 また無差別テロが実施された後に、政府が被害地域に対テロ部隊を投入し、テロリストの捕捉殲滅に成功したとしても、その時は既に多数の国民が虐殺されているのだから、全くの手遅れである。

 無差別テロの時代に、テロ攻撃が実施され国家に被害が発生してから始めて政府が軍隊に出動と反撃を命令することは、国家をテロから防衛する措置ではなく、テロ攻撃による虐殺行為の容認であり、国民に対する背信行為以外の何物でもない。

 だから日本政府が本当にテロと戦う意思を持つならば、自衛隊を軍隊に、防衛庁を国防省に昇格させることは無論のこと、陸軍兵力を大増強して陸軍に領域保全任務を与え、平時より陸軍の各部隊を全国各地の重要拠点に配置し、テロ攻撃を未然に抑止すべきである。

 とくにテロリストが皇居、総理官邸、国会議事堂、議員宿舎などを襲撃し、日本を無政府状態に陥らせると、我が国は全く手も足も出せなくなるので、日本政府は東京都には必ず近衛師団を配備し、首都機能および国家中枢の要人を防衛しなければならない
 
 無論、テロの抑止が必ず成功する保証はないから、テロによって発生する被害を極小化する為に、テロリストが使用した細菌兵器、化学兵器、破壊された原発から漏れ出した放射能などを無害化する対NBC防護専門部隊も必要だろう。

 また多数の死傷者には、地方の首長や役人、警察官、消防官、医療関係者が含まれ、地方行政の機能は麻痺停止するだろうから、被害地に急行し、行政組織とは独立して死体の処理、負傷者の治療、生存者の救助、医療給養防疫給水の実施、物資の輸送等を行う戦略補給師団も必要だ。

 日本を仮想敵国とする中共軍と北鮮軍はサイバーテロ戦を重視している。これは高度コンピュータ・システムへの依存を深める日本の経済社会生活を混乱させるに極めて有効な電子戦略である。韓国軍は10万人の対サイバーテロ戦闘員を養成する計画を発表しており、この点において日本は韓国を見習うべきである。

 また日本が本土決戦に突入する場合は、陸上の交通機関は完全麻痺状態に陥るから、陸軍の機動力を確保する為には空路と海路の利用が必要不可欠である。

 だから日本政府が本気で専守防衛(本土決戦)を国防の基本に据えるならば、各種の軍用ヘリコプター、F-35Bの搭載可能な軽空母、強襲揚陸艦を大量導入して陸軍師団を海洋空中機動師団に改編し、これを円滑に運用する為に、陸海空自の幕僚部を発展的に解消し、陸海空軍および各種特殊師団の統合作戦を研究準備しこれを総理大臣および国防大臣に助言する統合参謀本部を設立しなければならない。

 日本が濃密な人口・エネルギー密度という国土の抱える困難を克服し、危険極まりない本土決戦を遂行し敵国に勝利するため本当に必要な準備と実力を備えることができるならば、我が国は大日本帝国を凌駕する精強無比の高度国防国家となり、国防の基本を専守防衛から対外攻勢防御(領域外撃破)に切り替えることは容易い。

 攻勢転移(逆襲)のない防衛は成功しないが、強固な防衛基盤のない攻勢作戦も成立しないからである

 日本の政府と議会は地方分権を推進するらしいが、もし道州制を導入する気ならば、併せて州の重要拠点に24時間ずっと張り付く防衛師団3個からなる州軍を創設し、機動師団群を、州軍を支援する戦略予備(遊撃)任務および外征任務を遂行する中央軍に改編すべきであろう。

 日本が九州、四国州、中国州、近畿州、中部州、甲信越州、東海州、関東州、北陸州、北海道州の10州の行政区から構成される大日本連邦になるとして、日本陸軍の常備兵力量は、州軍の防衛師団30個、中央軍の機動師団6個、特殊作戦師団2個、近衛師団2個、対NBC防護師団2個、電脳戦師団2個、戦略補給師団2個、1個師団の平均兵力数を1万人として46万人、予備役を46万人として、日本の陸軍総兵力は、合計46個師団92万人ぐらいが適当ではないか。 

 この兵力量は、世界第2位のGDPと1億2000万の人口を持ち、且つロシア、共産中国、南北朝鮮の軍事的脅威に直面している現在の日本にとって、決して過大ということはあるまい。 
 
 もし現在の募兵制度の下で、これだけの兵力量を揃えることが財政上不可能ならば、日本政府は率直に修正徴兵制度の必要性を議会に説明し、勇気を奮ってこれを国民に提案して然るべきである。

 政治家が反戦平和の病に冒された国民感情にひたすら迎合し、必要不可欠な国防の強化を怠ることは、必ずや日本民族を絶滅へ導く「善意の悪政」となろう有権者は、マスゴミおよび連中に煽動される国民に迎合して国防の強化を否定する反戦平和の政治家を、絶対に落選させなければならないのだ

 また天皇陛下と皇位継承権を持たれる皇族の方々が、テロ攻撃やミサイル攻撃を受け、全滅するようなことにでもなれば、我が国の憲法秩序は自動的に崩壊し無政府状態に陥るので、これを未然に阻止する為に、日本政府は宮家の数を州の数以上に増やし、各宮家に各州の名誉君主になっていただくべきである

 そうすれば我が国の危機管理能力とサバイバル能力は飛躍的に強靭なものとなるだけでなく、日本国各州に帝都ならぬ王都が誕生し、地方は東京に対する奇妙な劣等感を払拭できるだろう。

 国防国策とは、国家の防衛(生存)を至上目的とする各省庁の政策群の総合的有機的集合体でなければならないのだ

 日本政府が自衛隊に弾道ミサイルの防衛とテロとの戦いという新任務を与えるならば、その分の費用を国防費に上乗せすべきなのに、小泉内閣は防衛費のGDP1%枠を墨守する。

 自衛隊の負担は増やすのに、防衛費は増やさないという愚劣なことを行うから、中共と南北朝鮮の反日的軍事的脅威が高まる国際情勢の中で、ただでさえ人数不足に悩む陸上自衛隊の兵力を16万人から12万人に、訓練不足に悩む航空自衛隊の戦闘機を300機から216機に大削減し、さらに無数の島嶼群と広大な領海および排他的経済水域を中共軍から防衛しなければならない海自の艦艇をも削減するという愚劣な国防計画を立て、軍事上必要不可欠な隠密性に最も優れた潜水艦を「時代遅れ」と放言した「まれに見るバカ女」の財務省主計官が跳梁跋扈するのである。

 僭越にも「必要最大限の国防戦力の質と量およびそれを実現するための国防予算の冷徹な計算」を無視し、国防計画を立案した財務省の女性主計官(片山さつき)は東大卒らしいが、おそらく彼女は朝日新聞の御用学者であるマルクス憲法解釈学者の樋口陽一あたりから東大法学部宮沢「売国」憲法学を刷り込まれて、自衛隊は憲法上本来存在してはいけない違法組織、悪の集団とでも認識しているのだろう。

 財務省が財政再建に執念を燃やすなら、最大最悪の国税の無駄遣いである外務省の対中朝貢外交を徹底糾弾するはずである。とくに日本政府が、中共によって遺棄されたに違いない在満化学砲弾の処理費用として、莫大な国税を中共に支払うことに猛反対し、外務省に支払いの即時中止を要求して然るべきだが、筆者は寡聞にしてこれを知らない…。

 財務省は外務省と同じ東大閥である。財務省の中には外務省チャイナスクールと同じ売国反日穴に住む赤色革新官僚がいるのだろう。

 東大出身者は本当に使えない。いっそのこと政府は行政改革の一環として東大人文系学部を解体したらどうか。さすれば今後、東大から各官庁へ、官業の縮小と民業の拡大に反対するマルクス系革新官僚が供給されなくなり、税制改革や構造改革とやらも進捗するだろう。

 そして東大が反日左翼の牙城であることに切歯扼腕する保守主義者から、かつて大学解体を叫びゲバ棒を振った全共闘世代の反日左翼人まで、皆喜ぶ。万々歳ではないか。

 戦略論大系「孫子」を諳んじ政戦両略に精通し「今信玄」とあだ名されるような政治家の出現が待ち遠しい

 <現在の日本政府は頼りにならない。我々一般国民が南北朝鮮人から日本の女性と子供を守るしかない!>

 最近、少子化が問題化する中で、子供が狂人に殺される痛ましい事件が相次いでいます。警察の救済力が及ばない急迫不正の侵害から子供を守るためには、親と教師が武装するだけでなく、あるていど子供にも防犯装備を身に付けさせる必要があります。そこで子供に相応しい防犯装備を紹介します。「うちの子は大丈夫」という親の油断が、子供を殺すのです。血の涙を後悔しても死んだ子供は、よみがえりません。親子ともども量産型の百式ビームサーベルわーい(嬉しい顔)を装備しましょう。

・躍動感あふれる素晴らしい14世紀日本の騎馬武者
アンドレアミニチュアズ S8-F37 騎馬武者 14世紀
「真性の奥義への道を言葉で表現した稀有な書日本の弓術を読めば悟りを開けるのだ!!」
 
【国防論まとめ】

日本の核武装の前に為すべきこと

石原莞爾の宣伝戦論

十面埋伏の絶対防衛圏とトリウム原子力潜水艦の開発

北朝鮮のEMP兵器おそるべし 創造と破壊

日本の悪夢 漢民族の大移動

徴兵制度の修正改良

甦る石原莞爾の極東ユダヤ国家建設計画

リニアモーター

我々日本民族の隣人は拉致を得意技とする朝鮮民族

日の丸を付けて羽ばたけ!ホンダジェット

五百旗頭真の本性

警職法第7条の改正こそテロ対策と国防国策である

政戦両略の一致を忘れた亡国の民 警職法7条に続いて海上保安庁法25条を改正しよう

緊急要請、今こそ警職法第7条の改正を!危急存亡の秋を迎えた日本

維新政党新風を応援する以外に日本の生きる道は無しか

沖縄戦の悲劇は行政の怠慢である 対NBC防御を構築すべき秋

集団的自衛権の行使を可能とすべき時

石原莞爾の日本再建策こそ、日本がアメリカニズムに対抗するための武器なのだ

統合幕僚監部を統合参謀本部へ 立身出世の物語を可能にしよう

情報と諜報、正しくは情報と先知

佐治芳彦氏との会話 東アジア共同体と環太平洋連合

16DDHの将来

日本の期待の星メガフロート

綾瀬はるかを使って視聴者を洗脳するTBSは汚い

なめられない平和主義

死せる尾崎秀実が21世紀の日本を救う

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ラベル:戦争 政治
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posted by 森羅万象の歴史家 at 17:35| Comment(2) | TrackBack(0) | 日本の防衛を考えるコラム | 更新情報をチェックする
この記事へのコメント
宮家に各州の君主になっていただく。いいですね!
Posted by 寺小路 at 2011年07月02日 10:26
 寺小路さん、自民党がようやく自衛隊に原発警備任務を与えるための法改正を検討しているようですが、国会が法律の制定をもって内閣に授権しなければ、内閣総理大臣が自衛隊に領域警備任務を与えられないというのも解せません。

 
Posted by 森羅万象の歴史家をめざす所長 at 2011年07月04日 20:25
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