だからそれらの機器を開発生産販売していた日本のメーカーは大打撃を被り、アップルに大敗北を喫したのである。
スマートホンの機能は、CPU、メモリ、バッテリーの性能向上に比例して、今後ますます向上し充実していくから、日本のメーカーの再興は容易ではないだろう。
日本メーカーの起死回生策は、スマートホンの全機能を持ち、かつスマートホンにない利便性を有する機器の開発なのだろうが、我が国の総務省とメーカーは斜陽のテレビに対する未練を捨てられないらしい。
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<スマートテレビ普及へ検討会 韓国勢先行に巻き返しへ(産経新聞2012年11月10日)>
インターネットに接続し、パソコン同様の機能が使える「スマートテレビ」の普及をにらみ、総務省はネット経由の有害情報の規制や、災害時の緊急放送のあり方を議論する検討会を12日に発足させる。高精細な映像技術「4K」や「8K」を使ったテレビの普及策も話し合い、来春をめどにロードマップ(工程表)を策定する。
次世代放送サービスを早期に実用化、日本発の放送技術や放送番組を海外に発信し、韓国勢に後れを取ったテレビ市場で巻き返しを図る。
12日に立ち上げる「放送サービスの高度化に関する検討会」には、放送、通信事業者のほか、パナソニックやソニーなど大手家電メーカーも参加する。
スマートテレビは通常のテレビ番組に加え、ネット経由で動画や音楽を表示。他の視聴者とのコミュニケーションや買い物もできる。MM総研によると、昨年度の27万台から平成28年度末には610万台の普及が見込まれる有望分野だ。
ただ、「ネットを通じ、不適切な情報や番組がお茶の間に流れる心配がある」(総務省)ため、検討会では有害情報の規制のあり方を議論する。災害などの緊急時には、通常のテレビの緊急放送に切り替える技術の標準化も検討する。
家電各社が相次いで参入を表明している4Kテレビについても、具体的な普及目標を策定する。国内メーカーは、現行のハイビジョンテレビで中国、韓国勢相手に苦戦しており、新分野の4Kや8Kで、技術革新やサービス拡充を急ぐ。
スマートホンは、人がこれを携帯して外出できるからこそ、多種多様な機能を持つ。総務省はスマートテレビの普及に際し今さら「ネットを通じ不適切な情報や番組がお茶の間に流れる」ことを心配するぐらいだから、スマートテレビなるものは超大型の高精細ディスプレイを持つデスクトップ型パソコンでしかない。これは汎用性においてスマートホンに全く太刀打ちできない。
テレビ機能を持ち、インターネットに接続するデスクトップ・パソコンが、携帯可能の小さなノート・パソコン、タブレット端末、そしてスマートホンに駆逐されていく時代に、インターネットに接続し、パソコン同様の機能が使える「スマートテレビ」なるものが果たして本当に普及するのだろうか。
欲深きことマリアナ海溝のごとき所長にすら、スマートテレビに対する購買意欲が全く沸いてこないのだが。
現代は、ソニーの得意技アクション・カムを持つ一個人が様々なアクション動画、映像ドキュメンタリー、スポーツ中継を制作して、ネット空間の動画サイトに投稿し、広告料を稼ぐ時代である。テレビ局が放送するテレビ番組の視聴価値は低下する一方である。総務省と日本のメーカーはそのことを自覚している。
それでもスマートテレビが普及して、日本国民がお茶の間の美しい大画面でネット動画の視聴を楽しむようになったら、通常のテレビ番組はますます視聴者を失い、偏向捏造虚偽歪曲隠蔽報道を垂れ流す既存のテレビ局は壊滅するだろう。
そうするとスマートテレビのテレビ番組視聴機能は不要になり、スマートテレビ自体が不要になるのではないだろうか。
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<テレビを見ない女性のダイエットが日本の電力不足を解消します>
医療費を節約し電気代を稼げるので、運動不足の糖尿病予備軍ですら、テレビを見ないで必死になって漕ぐスマートホンを充電できるALINCOエコバイク(自家発電プログラム・エアロバイク)は、スマーテレビより実生活に役立ちます。
これに、70%値下げ中のPower Plus 10000mAh 大容量モバイルバッテリーを接続すると、家庭内の人力発電所が完成し、停電時に大活躍します。
阪神大震災と東日本大震災の教訓は、万が一の非常事態に備えて自家発電機器を保有する人が賢明だということです。
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