満州国出現の合理性－ＧＨＱ占領軍を戦慄させた支那通のアメリカ人ジャーナリストのジョージ・ブロンソン・レーの予言の書

　紫禁城の黄昏の完訳本が読者の高い評価を得ている。まことに慶賀の至りではある。

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　しかしこれより高い価値を有する第一次史料が存在する。それが変転する支那大陸の情勢を克明に取材報道していた上海発行の月間英文雑誌「極東評論」The Far Eastern Revierの社長兼主筆のジョージ・ブロンソン・レーが、一九三五年ニューヨーク及びロンドンで出版したアジア・リポートの邦訳「満洲国出現の合理性 （日本国際協会1936.8 原題はThe case for Manchoukuo）」である。

　本書は九ヶ国条約、国際法、満洲の歴史などあらゆる論点から満洲国建国の正当性を完璧に立証している（所長の要約はこちら）。

　東京裁判において被告弁護側は、紫禁城の黄昏の摘要と満州国出現の合理性の摘要とを満州国建国の正当性を証明する証拠資料として提出しようとしたが、裁判所は前者を却下し後者の提出を許さなかった。

　もし満州国出現の合理性の摘要が証拠として採用されていたら、占領軍の「日本史汚染による日本人洗脳計画」の中核である東京裁判は、たった一人のアメリカ人ジャーナリストの著作によって覆されてしまい、マッカーサーとアメリカは世界中に恥をさらしたことであろう。

　日本国が連合軍に占領されていた期間に、大東亜戦争の評価をめぐる思想言論戦の決着は、ほぼ付いていたのである。
　
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　左翼だけでなく自称保守の中にも、日米対決を満州支那市場の争奪戦と捉える日本人がいるが、残念ながら戦前の日本経済の実力はそこまで到達していなかった。

　戦前の日本経済は生産事業に必要な原材料、部品、工作機械、技術をアメリカから輸入しており、アメリカ経済に依存していた。だから日本が満州と支那に投資して事業を起すと、アメリカの対満支輸出を増やしてアメリカ経済を潤し、また日本が満州と支那に製品を輸出すると、アメリカの対日輸出を増やしてアメリカ経済を潤していたのである。つまり日本はアメリカから原材料、部品、工作機械、技術を仕入れて満州と支那に売り込んでいたのである。

　だからレーの言う通り、日本はアメリカの良き顧客でありアメリカ製品の優秀なセールスマンであり、アメリカの門戸開放主義の最大の協力者だったのである。

　判り易く言えば、日本はせっせと魚（利益）を捕ってはアメリカに運ぶ鵜にすぎず、アメリカは日本鵜を飼いならして漁を行う鵜匠であった。

　鵜が鵜匠に抵抗しても殆ど勝ち目はないだろう。だから石原莞爾は日本の総合生産力の飛躍的向上を実現し日本経済を対米依存から脱出させるために重要産業五カ年計画を立案し、これが成功するまでの不戦を唱え、1941年の日米開戦に猛反対したのである。
　
　戦時中の我が国の技術陣は無数の困難を乗り越えて数々の世界最先端軍事技術を開発したが、それを兵器化して大量生産するための工作機械を自力で製作できなかったことが我が国の致命傷となった。

　そして鵜匠が自分の飼いならした鵜を皆殺しにすれば魚を採って売れなくなるだろう。だからレーはアメリカ国民に向かって貿易統計を示し懸命に日米協調の必要性を力説し、日米対決がソ連を利するだけであることを訴えたのに、当時のアメリカのマスコミは反日思想に凝り固まっており、レーの警告を親日派のプロパガンダに過ぎないと一蹴し耳目を傾注しようとはしなかった。

　我が国は戦前から今日に至るまで国内外の反日マスゴミに苦しめられているのだ。

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