2005年12月06日

佐治芳彦氏との会話 東アジア共同体と環太平洋連合

 三輪の何某さんは環太平洋連合構想に賛同されていますが、実は拙者もそうなのです。


04/01/10 16:54 佐治芳彦

 小生はかねて石原イズムにおける東亜連盟の重要性に注目しているものです。彼はその死にいたるまで東亜連盟の旗を下ろしませんでした。私自身も日本のサバイバルは東亜連盟なしには不可能と思っています。それだけに現在の中国の覇権主義についてははなはだ遺憾に思っています。この中国覇権主義の根本に横たわっている中華思想が中国古来の大同思想に立ち返ることを期待していますが、それには日本自体が変わらなければなりません。つまり、日本の体制変革が必要だということになります。彼が昭和維新(彼の文脈での)にの必要を叫んだのもそのためでしょう。しかし、彼は日本の変革はつねに外部(海の彼方)からの刺激ないし圧力から触発されることを知っていた、それゆえに満州の変革を日本列島に波及させるという戦略をとったのではないでしょうか。

04/01/11 15:17 所長
 佐治芳彦様、書き込み有難うございます。もしかして佐治様は「世界最終戦争」や「最終戦争の戦士たち」で有名な作家の方でありましょうか?
 私が考えるに、石原が、一国一党政治、専制と自由を止揚させた「統制経済」、民族協和の有効性を提唱しようとも、それらが実験によって実証されない限り、日本国民はそれらを認めようとはしない。しかし日本はすでに立憲自由主義議会制デモクラシー君主制を確立しており「実験場」を欠く。だから石原は政治的未墾地であった満洲を実験場にして日本変革の策源地にしようとしたのではないでしょうか。

 東亜連盟戦史研究所所長を名乗る私が言うのも変ですが、東亜連盟構想が現在の日本の生存に必要不可欠だとは思いません。最終戦争論に結びついた東亜連盟構想は、世界経済がブロック化した一九三〇年代にあって輝いた構想でありまして、戦前の石原の予言である最終戦争論の大半が死に、敗戦後の石原の予言どおり、交通情報技術の飛躍的な発展により地上の距離が極端に短縮され、我が国が世界自由貿易体制の恩恵に浴している現代では、やはり時代錯誤という批判を免れ得ないでしょう。

 むしろ小村寿太郎の日英同盟論のロシアを共産中国にイギリスをアメリカに置き換えれば、現在の東亜と日本の情勢にピッタリ当てはまります。だから我が国としては、何としても占領憲法の廃改、国防軍の再建を実現して日米同盟を質量ともに徹底強化し、これにオーストラリアと日本のシーレーン防衛に欠かせないフィリピンと台湾を加えて、政治の独立、国防の共同、伝統文化と自由デモクラシーの尊重、海洋資源の共同利用(太平洋のマーレノストロ化)を理念とする「環太平洋自由同盟」を結成し、共産中国の軍事的覇道主義の膨張を抑止しつつ、中国共産党の独裁体制を瓦解させ、支那大陸の分裂を策すべきでしょう。

 信夫淳平博士によれば、国際法は幾多の独立国があって国際圏を形成し且つ其の間に国位平等観念が行き渡って初めて成立し、自国のみを文明国とし他国を野蛮視する時代においては、国際法は其の存在理由を失ってしまう。だから春秋戦国時代の支那大陸では、「東洋戦時国際法」というべきものが高度に発達したものの、秦帝国の成立により消滅し、以後二千年の久しきに亘り支那の国際法観念は消滅したそうです。
 つまり我が国だけでなく世界各国が手を焼く支那人の無法精神とこれを生み出したる中華思想(支那人以外は野蛮人であるから支那人が彼らに対して法を遵守し且つ法を適用する必要はないという蔑視思想)を根絶するには、支那大陸を再び分裂の時代へ戻す以外にはなく、分裂の時代となれば、漢民族に圧迫されているチベット、ウイグル、満洲族も救われるでしょう。

 これこそ、我々が民族協和の実現を願望した石原の遺志を継ぐ道であり、また尾崎ら共産主義者に国政を壟断され支那事変を解決できぬまま中国共産党に支那のヘゲモニーを与えた我が国の贖罪策ではないでしょうか。


★彼我天地を知れば百戦危うからず。日本が共産中国と対決し勝利を収めるには、我々日本国民自身が、中国語の魅力に聞き入っているうちに中国語をマスターできる秘宝を用い、ある程度は中国語に通じなければなるまい!★


 拙者が戦史研究所を開設した際、適当に「東亜連盟戦史研究所」と名付けたのですが、ここから反日左翼人は、拙者のことを「大東亜共栄圏の復活を目指す時代錯誤な右翼三銃士の一人」とか罵倒していました。わーい(嬉しい顔)
 拙者は東亜連盟戦史研究所所長と名乗っていますが、東亜連盟論者ではないし、また石原莞爾の思想を妄信する石原信者でもなく、ただの理転主義者にすぎません。

 小泉純一郎は、東アジア共同体なるものに熱を上げているようだが、これは戦時中に尾崎秀実ら共産主義者が東亜新秩序の具体的内容として提唱した東亜協同体の焼き直しに過ぎない。 小泉には尾崎秀実の亡霊が憑依しているようだ。だから2000年に及ぶ皇室伝統を平然と無視し、国体破壊を画策するのである。おまけに竹中平蔵には、井上準之助の亡霊が憑依しているし…。

 ここは一つ、尾崎秀実の銅像でも建立し、彼が果たした数々の偉業を顕彰し、彼を日本再興の神に祭り上げるべきだろうわーい(嬉しい顔)

 我が国の親中派は未だに中国経済は21世紀の世界経済を牽引する昇竜であるとの幻想から目覚めていないが、もはや共産中国は絶望の国であり、中国を含む東アジア共同体なるものには一分の利もない。

 今朝の産経新聞2面記事によれば、中国の水汚染は深刻で、工業排水の3分の1以上、生活汚水の9割以上!!が未処理のまま河川湖沼に垂れ流されているとか。
 中国全土の河川湖沼の7割が飲料水に適さない水質で全国で利用される地下水の97パーセントが程度の差こそあれ汚染され、近海の海は工業用水にも使えない程度のひどい汚染という。
 
 この結果、人口の27パーセントにあたる3億6000万人が安全な水を得られず、1億6000万人が有機物汚染水を常飲、発がん性を持つフッ素、ヒ素の常飲は、それぞれ推計6500万、200万にのぼる。水汚染による正確な健康被害の統計は未だ無いそうだが、中国では毎年、新たながん患者が160万人発生、130万人が死亡。悪性腫瘍発生率はこの20年間で29パーセント上昇した。障害児の出生は年80万から120万人で、新生児の4から6パーセントと極めて高い。
 北京の中央研究機関に属する水環境問題の専門家は、

 「中国に水汚染の健康被害は、日本の高度成長時代の比ではない。しかし当局はわれわれが実態調査しようとするのを喜ばない。」

と訴える。調査し被害状況が白日の下に晒されると、膨大な数の賠償問題が発生し、企業の水汚染を黙認してきた地方政府への国民の怒りが中央へ向かう可能性があるからだ。

 産経新聞の福島香織記者は最後に次のように締めくくっている。

 「しかし実態を隠したままでは有効な対策を立てることも、国際社会に応援を求めることもできまい。中国はこのまま汚水の中に沈む覚悟なのか、問いただすのは苦い経験を持つ一衣帯水の隣国の役目だろう。」

 中国共産党には一党独裁を放棄する意思は毛頭あるまい。されば共産中国には汚水の中に沈んで滅亡してもらおうではないか!

 しかして環太平洋自由同盟が、空気、大地、水、自然のあらゆるものが汚染され尽くした支那大陸を死の暗黒大陸として厳重封鎖し、支那大陸と周辺諸国(南北朝鮮を除く)との間の人的物的交流を可能な限り遮断すべきであろう。

 日本政府が政府貨幣発行額を現在の約3000億円から3兆円程度にまで拡大し、それを使って大量の微生物洗剤を日本海に投入し続ければ、何とか海洋汚染の拡大を阻止できようが、支那大陸の環境再生には、残酷なようだが、まず支那人の減少が必要不可欠である。

 だから中国共産党の一党独裁の崩壊後、地方政府、軍閥の間に血みどろの内戦が勃発しても、環太平洋諸国は自国に降りかかる火の粉を払い、あるいはチベット族、ウイグル族の独立を支援する場合を除いては、可能な限り支那大陸には介入すべきではない。
 じっと静かに、過去幾度となく繰り返されてきた支那人の愚行を見守るべきである。それが支那の国柄だからである。 


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<現在の日本政府は頼りにならない。我々一般国民が南北朝鮮人から日本の女性と子供を守るしかない!>

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